メディア関連のセミナー出席で５月下旬、英国ロンドンに何日か滞在した。名声どおりロンドンは大英帝国の華麗なる遺産と、グローバル金融・ファッション・知識産業の中心地としての現代的な洗練美がうまく調和してニューヨーク・東京などの地とはまた別の魅力を漂わせていた。

恥ずかしいが久しぶりのロンドンの香りに酔いしれてブレグジット（Ｂｒｅｘｉｔ：英国のＥＵ脱退）の兆しを感知できないのはもちろんのことだった。だが「今考えてみると…」と冗談を言えるかもしれない。過度に多いと思われたイスラム系住民たちと通りのあちこちのホームレスからブレグジットを予感したと。

ブレグジットを触発した要因は多様だ。だが決定的なのは「暮らしていけない、変えてみよう」という英国人たちの怒りだ。そうでなくても暮らし向きが窮屈なのに難民などの移民は増え続け、そうするうちに住居費・失業率・税金がますます高くなる。


英国人はこうしたあらゆる事をＥＵのせいにした。ＥＵが英国の自立権を無視したからこのような問題が出てきたと信じるのだ。このような考えは、まさに生活苦を体験している低所得層であるほど強くならざるをえない。ブレグジットを導いた動力が低所得・低教育層だったという英国日刊紙ガーディアンの分析はこれを証明する。

ガーディアンによれば年俸の中間にあたる２万５０００ポンド（約４０００万ウォン）を超える地域では残留指向が圧倒的に多かった。また高等教育を受けた住民が３５％以上である全選挙区で残留が高く出てきた一方、高等教育を受けなかった住民が３５％未満である選挙区では脱退のほうが多かった。貧しくて学べなかった階層が「暮らせない、変えてみよう」に賛成票をより多く投じたということだ。ブレグジットを階層間の葛藤の産物とみる理由がここにある。ＥＵへの反発の裏側には、英国内の「持っている者、既得権層」に対する怒りが隠れている。

似たようなことが米国でも広がっている。いわゆる「トランプ現象」だ。貿易での保護主義、政治での米国優先主義、移民者に対する差別主義などを前面に出したトランプ氏は都市の中下層民や農業地域、衰退した工業地域の熱烈な支持を受けている。これもまた暮らせないから変えてみようという低所得層の心に食い込んだものだ。暴言、陰謀説、奇抜なパフォーマンスで嘲弄されていたドナルド・トランプ氏だったが、今や堂々とした大統領候補になった理由だ。



【コラム】ブレグジットの怒りの風、韓国にも吹くかもしれない（２）