日本の戦後ベビーブーム世代（団塊の世代）にとってマイホームは一生の夢だった。１９４７－４９年の敗戦の灰の中で生まれたことも安らぎの場への希望を強めた。８００万人にのぼるこの世代は６０－７０年代の高度成長を導きながら夢をかなえていった。賃貸住宅からスタートし、新居を購入し、そして一戸建てを確保した。終身雇用の環境で会社人間として生きる限り、マイホームは難しいことでなかった。政府も景気浮揚レベルで新築のマイホーム保有政策を進めた。長期低利の住宅融資を用意した。７０－８０年代に郊外、山地へと住宅建設ブームが起きた理由だ。

住宅団地に沿って鉄道路線と道路が開通した。公園と学校には子どもがあふれ、商圏も形成された。庭付き一戸建ては団塊の世代の理想郷だった。家庭は家と庭があってこそ築かれるという言葉も出てきた。自然の中の快適な住居空間は長時間の出退勤の苦労が癒される場だった。団塊の世代のマイホーム保有率は８６．２％にのぼった（２０１３年高齢社会白書）。

しかし今、郊外の住宅団地は一変した。どこへ行っても空き家が見える。人影もまばらだ。日本総務省の調査の結果、空き家は８２０万戸で、全体住宅の１３．５％にのぼる（２０１３年現在）。空き家の増加は人口減少の必然的な産物だ。高齢化も理由だ。子どもと別に暮らし、老人ホームに入る高齢者が増えている。団塊の世代の死亡率が高まる２０２０年からは毎年２０－３０万戸の空き家が出るという推算もある。地方は空き家の比率がはるかに高い。山梨県は２２％、長野県は１９．８％だ。夢の安息所が治安・防災問題を抱える厄介な物に、所有者には経済的な重荷になっている。野村総合研究所は２０３３年には空き家の比率が３０．４％まで高まると予想した。首都圏を含む３大都市圏に人口の半分が暮らすことを考えると、地方は２戸に１戸は空き家ということだ。地方の消滅といえる。


日本政府と地方自治体は空き家対策を出している。少子高齢化対策を急いできたのと軌を一にする。昨年は特別措置法を全面施行した。崩れる恐れがあったり景観を害する空き家を当局が撤去執行できるようにした。空き家を売る時の譲渡所得税率も低めた。来年からは地方自治体別に運営する「空き家バンク」情報を中央政府が統合して管理する。空き家バンクは所有者が地方自治体に登録した物件情報を購買・賃貸希望者に提供するもので、全国６８％の地方自治体が運営中だ。これを中央政府が一元化すれば空き家の取引がさらに活性化すると期待している。その場合、住宅リフォーム事業も開花する。

韓国の空き家は２０１０年現在５．４％だ。人口の動態が日本と似ている点を考えると、その比率が急上昇する可能性がある。データベースを急ぎながら空き家を社会的な荷物でなく資産として、新しいビジネスチャンスとしていく知恵を絞り出す必要がある。根本的な方策は人口減少を防ぐところにあるというの言うまでもない。

オ・ヨンファン東京総局長