韓国のダイソー（ｄａｉｓｏ）が「１０００ウォンショプ」であることは広く知られているが、年間売上１兆ウォン（約９３３億円）を越える事実を知る人はそれほどいない。

２６日、ソウル道谷洞（トゴクトン）大創亜成産業本社で会った朴正夫（パク・ジョンブ）会長（７２）は「売り上げ１兆ウォン企業というのはもちろん、まだ日本企業だと思っている方々も多い」と残念がった。

ダイソーは朴氏が１９９７年に設立した韓国初の均一価格ショップだ。本来の名前は「ＡＳＣＯ　ＥＶＥＮ　ＰＬＡＺＡ（アスコイーブンプラザ）」だったが、２００１年にダイソーに変えた。このような名称変更は日本の大創が同社の製品力を高く評価して独占取引を提案したためだ。朴氏はその代価として４億円の持ち分投資を受けてロイヤリティーなしで「ダイソー」ブランドを使うことにした。朴氏は９２年に亜成産業を設立して日本のダイソーを含め世界各国に生活用品を輸出してきた。


ダイソーは通貨危機時から２０年間、景気からこれといった影響を受けることなく着実に成長している。昨年の売り上げは１兆２０００億ウォン。全国に１０８０店舗を構え、商品の種類は３万点を越える。一日の店舗訪問客は６０万人に達する。

成長の秘訣について聞かれると、朴氏は「徹底して均一価格ショップを守ったため」と話した。ダイソーの原則は「１０００ウォンの商品５０％以上、国産製品５０％以上」だ。１０００～２０００ウォンの商品が全体の８０％で、５０００ウォンを越える製品は取り扱わない。

逆説的だがダイソーの競争力は価格ではなく品質だ。朴氏は工大４年生のときに品質管理技師１級の資格を取って以降、消費者の目が厳しいことで有名な日本に３０年間輸出しながら「品質イコール価値」という信念が身についたと語った。朴氏は「価格は安いが品質まで安モノだったら誰がまた買い物に来ようと思うだろうか」とし「『安かろう悪かろう』という言葉だけは絶対聞き捨てならない」と強調した。国内外メーカー８００社との直取引を通じて流通マージンを減らし、２０１２年に自動化物流センターをつくって物流費を減らしながら「コストパフォーマンス（価格に対する性能）」優位を守っているということだ。



年間売上１兆ウォンの韓国ダイソー、日本の会社ではない（２）