歴史に「仮定」というものはない。だが造船業種に対する構造調整で国が騒がしく、こんな想像をしてみる。「もし韓火（ハンファ）が大宇造船海洋を買収していたら」と。

韓火は２００８年１１月、約６兆ウォンで大宇造船海洋を買収するとして産業銀行と了解覚書を締結した。だが、すでに国内外の金融市場は米国の投資銀行リーマンブラザーズの破たんにともなう金融危機の台風が固め打ちしていた。資金を求めるのが容易でなくなった韓火は、残金の分納などの追加交渉を要求したが産業銀行は受け入れなかった。結局、翌年１月に産業銀行は売却交渉の決裂を宣言した。

今、人々は話す。「当時の交渉決裂で３０００億ウォンの履行保証金だけ取られて退いたのは、神が韓火を助けたのだ」と。


大宇造船が昨年５兆５０００億ウォンの赤字を出したことを考慮すれば、韓火は最高に運が良いのではないか。だが韓火が大宇造船を買収していたとすれば状況は今とは大きく変わりうる。

「他人の金」で始めた事業に、成功する事例はほとんどない。あくせくしないからだ。大宇造船がまさにその姿だ。大宇造船は３回にわたって政府のお金を引っぱり出して使った。最初が１９８９年。当時政府は産業銀行と輸出入銀行を前面に出して大宇造船（当時は大宇重工業）に融資・償還猶予などで４７００億ウォンを支援した。今のお金で計算すれば兆ウォン単位のお金を注ぎ込んだ。２０００年には債券１兆１７００億ウォンを出資転換しながら大宇造船は産業銀行の子会社となる。そして昨年、大宇造船が大規模赤字を出すと産業銀行は再び４兆２０００億ウォンを支援することにする。

財産を使い果たす頃に金持ちのお父さんが財布を満たしてくれるのに、あくせく仕事をする必要あるだろうか。さらさらと仕事をする代表的な事例が低価格受注だ。時には損をしても物を作るといってライバルをはね除け「受注王」になるのは容易なことだ。大宇造船の受注残高が国内造船３社の中で最も多いのも、こうした理由のためだ。外形がずっと大きくなると見た目もよい。だが、その結果は凄惨たるものだ。昨年だけで５兆５０００億ウォンの赤字がこのような状況を端的に見せている。実際に世界の造船業界において大宇造船は低価格受注の温床に挙げられている。



【コラム】大宇造船への未練捨てる時だ＝韓国（２）