「英国・ポルトガル同盟は６００年、米英同盟は１００年以上続きました。日米同盟もやはり１００年は続かなくてはならないと考えます」。何年か前に船橋洋一元朝日新聞主筆が筆者にした話だ。同盟が長く続くよう願うのは日本だけでないだろう。韓国でも「米国がなければ韓国の過去、現在、未来もない」「韓米同盟は酸素も同然だ」「１００年は続く同盟」という言葉が気兼ねなく行き交う。それだけ米国との同盟にかける期待が大きいという意味だろう。

異常兆候は想像しないところからきた。震源地は米大統領選挙で共和党トップを走るドナルド・トランプだ。「韓国は非常に裕福で偉大な産業国だが（中略）われわれがやるほど公平に返してもらえずにいる」「われわれは絶えず軍艦と航空機を送り機動訓練をするのに返してもらうのは費用全体の極めて一部にすぎない」という発言が始まりだった。韓国が毎年負担する１兆ウォン近い在韓米軍駐留費用負担額は小金にすぎず、韓国が継続して無賃乗車を望むならこれ以上の余力はないので在韓米軍を撤退することもできるという意向も表わした。さらに圧巻なのは北東アジアで核で武装した北朝鮮と紛争が広がる場合をめぐって残した言葉だ。「恐ろしいことだろうが彼らがやるというなら彼らがやることだ」。幸運を祈るという皮肉もくっつけた。

韓米同盟を金科玉条のように考えてきた韓国には悪夢のように衝撃的だが筆者がみるにこれは決して突出発言や失言ではない。米国社会に根深い孤立主義感情を指摘しただけのことだ。もう世界の警察の役割はやめ国内問題にオールインしろという有権者の感情だ。もちろんワシントンの主流社会はトランプのこうした歩みをものともしない。本戦当選の可能性がとても低く、当選したとしても「骨の髄まで企業家」である実用主義者が無謀な孤立主義政策を展開することはできないという希望的見通しだ。万が一孤立主義路線に固執するとしても米国内世論と議会の反対、主流社会の抵抗に遭い外交政策を修正することになるだろうということだ。

【中央時評】トランプが流した同盟の真実＝韓国（２）