東日本大震災から５年を迎えた今月中旬、日本を訪れた。東京勤務から帰国した２００７年春以降、社会の変化が気になり毎年２、３回ほど日本に行っている。東日本大震災はマグニチュード９．０の地震と最大１７メートルの津波が襲った歴史的な事件だ。死亡・行方不明者は約２万１０００人にのぼり、約１７万人の住民がまだ避難生活をしている。

大震災当時の現場の姿がまだ生々しい。地震発生の翌日の１２日、日本行きの最初の飛行機に乗った。東京から福島まで行く航空便と道路が断たれ、２日かけて現場に到着した。ホテルで宿泊中に余震に驚いてベッドから飛び起きたこと、インターネットで使用できず締め切り時間を控えて焦ったことも思い出す。

◆景気は底から回復中


帰国後に見た韓国新聞の１面の見出しは衝撃的だった。「日本列島沈没」「日本経済大崩壊」…。１９９０年以降の長期沈滞で「失われた２０年」を経験している日本経済が正常化するのは難しいだろうという予想がほとんどだった。実際、日本経済は四半期別にマイナス成長もした。２０１４年０％、昨年１．７％と低成長が続いている。

今年でアベノミクス導入４年目を迎えているが、日本の経済回復傾向は弱い。日本銀行（日銀）は今年１月２９日、史上初めてマイナス金利を導入し、景気を活性化するための劇薬処方まで出した。日本経済はこのまま衰退するのだろうか。

日本経済に対する見方は人によって大きな差がある。日本をよく知る専門家の間では「悲観論」より「楽観論」が多い。日本経済は２、３年前から底から抜け出し、徐々に回復傾向を見せている。チェ・サンチョル関西大学教授（商学）は「基礎科学技術と製造技術、資本力がある日本が２１世紀にも経済先進国水準を維持するだろう」と述べた。

韓日経商学会長を務めるハン・グァンヒ韓神大教授（ｅビジネス学科）は「未来の産業に挙げられるロボット、ドローン、航空宇宙、バイオなど先端分野で世界最高技術を持つ日本の競争力を無視してはいけない」と指摘した。

◆２０２０年東京五輪は再飛躍の契機

昨年以降、日本を訪れるたびに実物経済が少しずつ回復している感じを受ける。空港入国手続きの待ち時間が長くなっている。今回も関西国際空港の入国フロアで１時間ほど待った。中国人・東南アジア人など外国人観光客が急増している。昨年日本を訪問した外国人観光客は前年に比べ４７％増の１９７３万人と、過去最多だった。

大阪市内の書店で本を数冊購入した。経済週刊誌は「ソニーの復活」「財閥三菱の最強伝説」など大企業の好実績分析ニュースを掲載した。１０年ほど前に小泉政権で経済財政担当相として構造改革を陣頭指揮した竹中平蔵慶応大教授の新刊『経済学が教える二〇二〇年の日本と世界』も目を引いた。竹中教授は「東京オリンピック（五輪）が開催される２０２０年は日本経済再飛躍の分岐点になるだろう」とし「資本、技術、人材があるので全国民が『イノベーション（革新）』に乗り出せば、日本経済がまた高成長することができない理由はない」と自信を表した。