映画『鬼郷』制作スタッフが収益金の相当額を慰安婦被害者のために使う意向を示した。

『鬼郷』の制作陣は８日、あるメディアを通じて「当初から目的は収益を上げることではなく意味のある映画を制作して世の中に届けようという考えの方が大きかった」とし「チョ・ジョンネ監督をはじめ、制作スタッフ全員がもしこの映画が奇跡のように劇場で上映されて損益分岐点を超えるようなことがあれば収益金の相当額を慰安婦被害女性のために使おうと約束していた」と話した。

ワウピクチャーズのイ・ヒョクジョン常務も「『鬼郷』がこれほどまで観客にアピールできるとは我々も予想できなかった」とし「収益に対して言及するのは控えたいが、放映終了後、制作会社とともに当初の企画意図に合うように実践したい」と話した。


一方、『鬼郷』は一般人を対象にクラウドファンディング形式で７万人余りから１２億ウォンを集めて制作された作品。劇場公開は新生配給会社ワウピクチャーズがマーケティング費用１０億ウォン（約９４００万円）を投資したことにより実現した。