ソウルに住む会社員のＡさんは最近、車を運転して釜山（プサン）に出張に行って不覚を取った。高架道路に乗らなければいけないところをナビゲーションの「直進してください」という案内を信じて運転していたら高架道路に入りそびれて約束時間に３０分ほど遅刻してしまったのだ。定期的にナビゲーションの道路情報を更新しなかったせいもあるが、位置情報を把握する衛星利用測位システム（ＧＰＳ）が一般道路と重なっている高架道路を区分できなかったのが原因だ。

最近、ゴルフの面白さを知ったＢさんは知人の勧めでゴルフ用距離測定器を購入した。だが、ゴルフ場で１回だけ使った後は引き出しに入れっぱなしになっている。ホールまでの残りの距離を正確に教えてくれるものと期待していたが、誤差範囲が予想以上に大きくてあまり役に立たなかったためだ。

来年からはＡさんやＢさんのようにナビゲーションやゴルフ用距離測定器など不正確なＧＰＳに対する不満がなくなる見通しだ。現在、１５～３０メートルにもなるＧＰＳの誤差範囲を１メートル以内まで減らす次世代ＧＰＳが開発されたためだ。


韓国国土交通部は自動運転車商用化の核心技術である次世代道路交通用衛星航法技術を世界で初めて開発し、８日、忠清北道梧倉（チュンチョンブクド・オチャン）でテスト使用行事を実施した。国土部と航空宇宙研究院は２００９年から誤差を縮める補正技術の開発に入り、昨年末に基礎固有技術の開発を終えた。この技術を利用すれば誤差範囲が通常０．２～０．９メートル水準（最大誤差１．５メートル）まで縮まり、車道（幅３メートル）の区分が可能になる。

この技術は現行のナビゲーション製品に使われているＧＰＳコードにＧＰＳ搬送波を使い、位置誤差を大幅に改善して移動中でもリアルタイムで精密位置情報を把握できるようにしたのが特徴だ。１万ウォン（約９００円）台の安価なＧＰＳ受信チップを使っていて既存製品との価格差があまりないため、すぐに商用化できるものと国土部は予想している。

国土部関係者は「この技術は精密道路地図とともに自動運転車が車道を区分して走れるようにするための核心技術で、次世代知能型交通体系、商業用ドローン（無人航空機）、スマートフォンなどに活用することができる」とし「視覚障害者の歩行案内やゴルフのスマートキャディなど活用場所が増えれば社会・経済的効果が数兆ウォンに達するだろう」と説明した。

国土部は関連技術を民間に移転してＧＰＳ信号を補正するインフラを構築し、来年にも首都圏でテストサービスを開始する。平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック（五輪）で自動運転車のテスト走行ができるように２０１８年からは全国にサービスを拡大する予定だ。

道路交通用ＧＰＳ補正技術はまだ商用化した国がなく、航空・海洋分野とは違って国際標準規約もない点を考慮して、国際標準化作業も積極的に推進する計画だ。