最近、旧日本軍慰安婦問題を扱った映画やテレビドラマが相次いで放送されている。映画『鬼郷』が公開５日目に観客１００万人を超えるほど国民的な関心が大きい。

映画とドラマを見た国民は「いくら戦争中とはいえ日本軍はあれほど残酷になれるのか」という怒りとともに、我々の娘を守ることができなかったことに罪悪感を抱いている。胸中に押し寄せる悲しみをどうすることもできないのだ。日帝が無断統治をしていた１９１９年３月１日、我々の民族指導者３３人が「朝鮮は独立国」であることを宣言して国際平和と人類の尊厳を守ることを主唱したように、わが民族は他国を侵略したり苦しめたりせずに生きてきた。にもかかわらず国の力が弱いため過去に長期にわたり苦しい時代を生きてきたのが我々の親の世代の宿命だった。慰安婦問題は我々にとって単なる過去の歴史ではなく現在進行形だ。

慰安婦問題は９１年、金学順（キム・ハクスン）さんの「私は日本軍慰安婦だった」という勇気ある告白で始まった。全国民の怒りの中、韓国政府は日本政府を相手に誠意ある謝罪、被害者への賠償などを持続的に要求してきた。


歴代政権のうち日本を相手に慰安婦問題の解決を最も強く要請してきた朴槿恵（パク・クネ）政権は昨年末、両国間の交渉を通じて「当時の日本軍の関与認定と日本政府の責任痛感、安倍晋三首相の謝罪、日本政府の予算による基金設立」などを骨子とする合意内容を発表した。その間、韓国政府はこの問題の解決のために両国間の文化・観光交流、経済協力まで毀損される国益損失を甘受しながらも、強硬な立場を堅持してきた。その結果、慰安婦問題は韓日両国を越えて国連など国際社会でも共感が形成された。米国のオバマ大統領をはじめとする世界指導者が旧日本軍の慰安婦蛮行を糾弾するに至った。

長期間の韓日間交渉過程で確認した事実は、両国の国民が情緒的に共感する解決案を模索するのは現実的に不可能ということだ。このため、むしろ各自の立場で最大限共有できる部分を導き出し、望ましい未来をどのように設計していくのかに合意することが、実現可能な外交的交渉の領域だったとみられる。

今回の交渉妥結結果に対して国際社会が歓迎の意を表明しているにもかかわらず、国内ではさらなる葛藤を招く兆候が見られる。残念ながら今回の葛藤は矛先が加害者の日本ではなく、我々の中でお互いに向けられている。被害者の立場で考えれば、日本がいかなる謝罪や賠償をしても胸中の凝りは消えないだろう。しかし国際社会の一員として経済的にも安保・外交的にも対外依存度が高い我々としては、最大限の成果を得るのが我々の子孫のために望ましい。決して背を向けることはできない未来に向けた踏み石のようなものだと考える。



【時論】慰安婦問題の本当の解決は今からだ（２）