旧正月の連休期間に米国や欧州、日本の株式市場が原油価格の下落と金融不安のために真っ逆さまに落ちた。韓国の株式市場は旧正月連休で閉めていたため、海外証券市場の暴落の直接的な「衝撃波」はひとまず避けた。だが連休後も「安全地帯」にとどまれるか自信が持てない雰囲気だ。欧州連合（ＥＵ）財務相会議（１２日）と米国連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の１月の議事録公開（１８日）のように、市場の流れに大きな影響を及ぼす変数が相次いで予定されているためだ。

９日、韓国経済新聞が主な証券会社のリサーチセンター長と投資戦略チーム長を対象に２月の株式市場について調査した結果、連休期間に欧州→米国→日本を襲ったグローバル証券市場の連鎖急落の衝撃が２月の証券市場で拡大・再生産され続ける可能性を憂慮する声が多かった。

イ・ジュンジェ韓国投資証券リサーチセンター長は「旧正月連休の最終日である１０日に開くジャネット・イエレン米国中央準備制度理事会（ＦＲＢ）議長の下院聴聞会の演説がグローバル証券市場の不安を緩和するのかを決める分岐点になる可能性がある」として「もしＦＲＢが市場の期待を裏切って追加金利の引き上げを急ぐならば、グローバル証券市場が手のほどこしようもない衝撃を受ける恐れもある」と話した。特に韓国の株式市場は連休期間に反映されなかった各種の悪材料が１１日の開場と同時に一度に反映されて衝撃が一層大きくなる可能性があると憂慮した。


チョ・イクジェハイ投資証券リサーチセンター長も「グローバル株式市場の不安の最も大きい要因である原油価格の問題が短期間で解決されるとは思われない」として「原油価格の変動によって揺れ動く新興国の経済の基礎体力の不安も変わらないだけに、韓国の株式市場も当分明確な方向性をつかめず外圧に揺れる可能性が大きい」との見方を示した。「グローバル景気の鈍化不安にともなう衝撃が持続しながら株式市場の変動性は拡大し続ける」（カン・ヒョンチョルＮＨ投資証券投資戦略部長）や「少なくともドル高傾向の鈍化の重要な分岐点になる３月ＦＯＭＣ以前までは不安が持続するほかはない」（イ・ギョンス　メリッツ総合金融証券リサーチセンター長）など、今月の証券市場が対外不安の「うず」から抜け出すことが難しいだろうという展望が主をなした。

一方、一部ではグローバル株式市場が予想をはるかに超える範囲で揺れ動いたことで主要国の対応と政策共同歩調が早まるため過度に憂慮する必要はないという見解も提起された。サムスン証券のユ・スンミン投資戦略チーム長は「日本銀行が基準金利をマイナスに下げながらほかの国々の政策対応可能性が高まった」として「２６日に主要２０カ国（Ｇ２０）財務相会談と３月初めの欧州中央銀行（ＥＣＢ）通貨政策会議などに注目しなければならない」と話した。ユン・ジホｅベスト投資証券リサーチセンター長も「中国政府が資金供給に出ながら人民元が安定傾向を求めつつある」として「国際原油価格も１バレル＝３０ドル以下に落ちればショートカバーリング（売り渡した先物を再び買うこと）が行われており追加の下落幅が大きいことはないだろう」と話した。

旧正月の連休後に注目する業種では化学・エネルギー関連の株を挙げる専門家が最も多かった。新韓金融投資・サムスン証券・ＮＨ投資証券・ハイ投資証券・メリッツ総合金融証券・ｅベスト投資証券などが異口同音に化学・エネルギー株を海外の株式市場不安の波高を避けられる「防波堤の中」の種目に選んだ。原油安にともなう収益性の改善傾向が明確だという理由からだ。