その年の冬は寒かった。ドラマ『応答せよ１９９４』が描いた９４年度入学生が卒業した９８年初めのことだ。国は国際通貨基金（ＩＭＦ）で救済金融を受けなければならなかった。２００万人に近い失業者があふれた。学校を卒業したばかりの青年も気の毒な状況だった。多くの会社が新入社員採用計画を取り消した。数カ月間のインターン期間を終えた後、採用不可通知を受ける人もいた。涙の最後の会食。先輩社員は「会社の事情が良くなれば来年必ず採用する」と述べ、失業者になった新参を慰めた。

韓国戦争（朝鮮戦争）以来の最大事件に挙げられる通貨危機はすでに２０年前のことになった。原因は一つや二つでないが、防ぐこともできたという主張に異論は多くない。破局を避けるために用意された各種改革政策は、与野党の政争の中、国会でストップした。

当時、国際金融界では、韓国について「言葉は多いが、行動はない」（Ｍａｎｙ　Ｔａｌｋｓ，Ｎｏ　Ａｃｔｉｏｎ）という厳しい叱責が相次いだ。


その言葉が最近また出ている。最近会った李昌ヨン（イ・チャンヨン）ＩＭＦアジア・太平洋担当局長もその指摘に同意する。李局長は「韓国は討論は多いが、折衝と妥協がなく、新しい改革を導入できずにいる」と遺憾を表した。

やるべき改革を自らできなければ、他人の手で改革を強制的にさせられる悲しい運命を迎える。ＩＭＦ管理体制がそうだった。外貨準備高を満たすためにはＩＭＦが出した改革日程表に従わなければいけない。改革は情容赦なく、一瀉千里に進行された。その過程で黒字倒産や大量失業など国民が経験した苦痛は言葉で言い表せない。

韓国経済がまた通貨危機を経験すると考える人は多くない。今回は「別の危機」を心配する。日本の「失われた２０年」を踏襲するのではという心配だ。

どの社会であれ長期不況はただ生じるのではない。経済環境の変化が火種となる。しかし本質は別のところある。不況を突破する構造改革ができないからだ。その間、国民の意欲は落ち、経済は活力を失う。日本もそうだった。９０年代のバブル崩壊後、改革はせずに短期浮揚だけに依存したのが問題だった。

昨年、韓国経済が２．６％の成長に終わったというのは不吉な兆候だ。日本が歩んだ長期不況の影がちらつく。成長率は数年間、潜在成長率を下回っている。しかもその潜在成長率までが低下している。ＩＭＦも韓国の潜在成長率が３％台序盤に落ちたと認める。

ＩＭＦ危機は青年たちには昔の話となった。しかし就職難は同じだ。青年失業者は１０人に１人の割合だ。成長が低下し、成長潜在力が落ちている中で、良い雇用が十分に生じるはずはない。

日本の「失われた２０年」が投げかけるメッセージは、改革できなければ長期不況を迎えるということだ。よい反面教師だ。改革か、長期不況か、韓国社会が岐路に立っている。

イ・サンリョル・ニューヨーク特派員