液晶表示装置（ＬＣＤ）に続き有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）でも「中国発危機」が近く現実化される可能性がある展望が出てきている。現在、世界のＯＬＥＤ市場は韓国企業などが９０％以上を掌握している。

市場調査機関ＩＨＳは２０１８年の中国企業などのＯＬＥＤ市場の占有率が１５％を超えると展望した。昨年は２％水準だ。天馬・チャイナスター・ＢＯＥなどが相次いで投資をしているからだ。

専門家たちはディスプレイ市場で中国占有率が１５％を超えれば韓国企業の利益率が急落すると分析している。ＬＣＤ市場で昨年、中国企業の占有率が初めて１５％を超えるとすぐに韓国企業の実績が急速に悪化した。ＬＧディスプレイが昨年１０－１２月期、前年同期（６２５７億ウォン）対比９０．３％減少となる６０６億２０００万ウォンの営業利益を上げたのが代表的だ。今年１－３月期には赤字に転換するだろうという見方が多い。


イ・ウグンＬＧ経済研究院責任研究員は２８日に開かれた「ＯＬＥＤフロンティアフォーラム」で「中国政府は果敢な目標を立たせておいて企業が履行できない場合は補助金を出さない方法でいち早い成長を誘導している」と分析した。中国企業が市場状況よりも政府政策に歩調を合わせて投資をしているうちに供給過剰が起きて、結果的に韓国企業の利益率下落につながるという説明だ。

ＯＬＥＤ分野でも中国の動きは果敢だ。中国政府は２０２０年までにプリンティング方式で６０インチ超高画質（ＵＨＤ）のＯＬＥＤパネルを生産するという計画を立てた。韓国企業の間でも２０２０年までにプリンティング方式でＯＬＥＤパネルを製作するのは「容易ではない」というのが大半の意見だ。

韓国企業が蒸着方式で大規模投資を進めている間に、一段階進歩したプリンティング方式を商用化するという計画だ。中国の「ロイヤル」という企業は曲面ＯＬＥＤを活用したバーチャルリアリティ（ＶＲ）機器を販売している。韓国企業も商用化できない製品だ。

サムスンディスプレイのキム・ソンチョル最高技術責任者（ＣＴＯ・副社長）は「ＬＣＤ時代には新製品を一度開発すれば１年半から２年ほど市場を掌握したが、ＯＬＥＤ時代には６～７カ月程度に縮まっている」として「それだけ中国企業がいち早く追撃している」と説明した。

カン・インビョンＬＧディスプレイＣＴＯ（専務）は「投資規模では結局、中国に勝つことはできない」として「ＯＬＥＤ時代には韓国企業が規模を大きくするよりも一歩先に立って持続的に新技術を開発することに主に力を注がなければならない」と強調した。