中国の２０１５年は華やかだった。人民元は国際通貨基金（ＩＭＦ）の特別引き出し権（ＳＤＲ）の通貨バスケットに編入されて国際通貨の地位を認められた。自主開発した大型旅客機は技術強国の地位を精一杯高め、医学生理学分野で史上初めてノーベル賞受賞者を輩出しながら基礎科学分野でも能力を認められた。北京は２００８年夏季オリンピックに続き２０２２年冬季オリンピックの開催権を得て国際都市へとさらに一歩飛躍することになった。抗日戦争勝利７０年を記念した盛大な閲兵式は「軍事崛起」を宣言するきっかけであり、アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）は米国の牙城を崩して中国の「大国崛起」を実践へと移す舞台になった。遮るものがない歩みだ。習近平国家主席の２０１６年の新年の辞には、そのような自信が惜しみなく溶け込んでいた。小康社会（人民誰もが中産層以上のよい暮らしをする社会）を実現するための最終段階であり、一帯一路（陸上・海上シルクロード）建設の一年になるという話だ。

しかし新年初のスタートは期待とは違う状況だった。何よりも経済で問題がふくらんだ。株価暴落で始まった「中国発スモッグ」は、グローバル経済を一寸先も見通しが難しい状況へと追い詰めた。金融市場の不安は中国の実物経済も直撃しながら軟着陸への憂慮を育てている。別の問題は外交でさく烈した。耳打ちさえなかった北朝鮮の「水素爆弾」実験だ。後見人としての体面が台なしになったというのは二の次だ。中国に果たして世界平和の１つの軸を任せることができるのかという疑問が頭をもたげている。

深刻なのは、すべての問題が信頼の喪失から始まったという点だ。市場の「チャイナリスク」は中国政府の政策の不透明性のせいだ。中国が為替レート決定方式をドルペッグ制から通貨バスケット制度に変更したとしても、市場は人民元の為替レートがどのように決定されるのか全く分からない。安定していた人民元の価値はＳＤＲに含まれるやいなや急激に落ちている。中国政府は投機需要のせいにしている。しかし主犯は政府政策の不透明性だ。意図的な通貨切下げにグローバル準備通貨の為替レートが自分勝手に動く。市場がどのように理解するだろうか。信頼喪失は危機を生む。

【コラム】中国、信頼失い大国建設は可能か（２）