アップルがｉＰｈｏｎｅ６Ｓと６Ｓプラスを１～３月に計画より３０％程度減産すると日本経済新聞が６日報道した。

新聞によれば中国・日本・米国など世界市場でｉＰｈｏｎｅ６Ｓと６Ｓプラスの在庫が積み上げられている状況だ。以前のモデルよりも革新的な機能向上が不足していると受けとめられた上にドル高が続きながら販売不振を体験したためだ。このような事情を考慮しアップルは、中国工場の生産量を調整して在庫減らしに出たものと分析される。

ｉＰｈｏｎｅの生産量減少は、日本や韓国企業にとっても打撃になる見通しだ。液晶パネルを供給するＬＧディスプレイ、ジャパンディスプレイ、シャープなどが直ちに影響を受けることになるだろうと新聞は展望した。実際に２０１３年にもアップルが大幅な製品生産を減らしながら部品企業などが打撃を受けたことがあった。


今回の減産が次期作ｉＰｈｏｎｅ７の開発のための手順という観測も出てくる。通常の製品周期でみた時、次期作であるｉＰｈｏｎｅ７が発売されるのは今年の下半期と予想されている。一部の外信は今年９月中にアップルがｉＰｈｏｎｅ７を出すだろうと展望している。