中央日報の調査の結果、南北統一に対する展望はそれほど明るくない。「統一が実現すると思うか」という質問に対し、「実現しない」という回答が４８．９％で、「実現する」という回答（４７．３％）より多かった。誤差範囲（±３．１％）内の差だが悲観的な見方が多いというのは南北関係に赤信号だ。

特に統一を悲観的に見る傾向は年齢が低いほど強かった。「統一が実現する」という回答は１９－２９歳が３２％で、５０代（５５．８％）と大きな差があった。東国大の高有煥（コ・ユファン）教授（北朝鮮学）は「南北の異質性がますます強まり、若い人であるほど統一に否定的な認識を持っている」と分析した。「統一が実現する場合、いつごろ可能だと思うか」という質問では「２０年以上後」が３５．８％で最も多く、次いで「１１－２０年」（３２．４％）、「６－１０年」（２１．８％）、「５年以内」（８．９％）の順だった。

南北首脳会談については「すればよいが、無理する必要はない」という世論が多かった。「朴槿恵（パク・クネ）大統領が任期４年目に入り、南北関係改善のために南北首脳会談を推進することについてどう思うか」という質問に対し、回答者の過半の６３％は「首脳会談を推進すればよいが、無理する必要はない」という回答を選んだ。「機会は２０１６年しかないため必ず推進するべき」という回答は２２．５％だった。高麗大の南成旭（ナム・ソンウク）教授（北朝鮮学）は「金大中（キム・デジュン）、盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権での首脳会談が具体的に実を結ばない過程を見てきた学習効果も、こうした世論を広めたとみられる」と述べた。