２０１６年はリオデジャネイロオリンピック（８月５－２１日）の年だ。また平昌（ピョンチャン）冬季五輪を２年後に控え、２月にはテストイベントも開催される。このほか、体育会の統合、入試不正根絶、スポーツの外縁拡張など体育界の懸案はいつよりも多い。しかし金鍾徳（キム・ジョンドク）文化体育観光部長官（５８）は執務室の書類に埋もれているわけではない。「答えは現場にある」という考えで各界の専門家に会っている。忙しい年末を過ごす金長官に２４日、文化体育観光部ソウル事務所で会い、リオデジャネイロと平昌の２大五輪の準備状況とスポーツ界の懸案について見解を聞いた。以下は一問一答。

－－昨年８月の就任後、体育分野での成果は。

「エリート体育を掌握する大韓体育会と生活体育会を担当する国民生活体育会の統合が最終段階にある。生活体育の底辺を拡大しながら優秀選手を発掘する好循環構造を順調に構築している。法定期限（２０１６年３月２７日）までに統合機構を発足させる予定だ。リオデジャネイロ五輪支援は現体制でいく。五輪が終わった後に統合体育会長選挙を行う。団体間の葛藤があったが、何度も会って対話をしたところ問題を解決することができた。生活体育の底辺が広くなればエリート選手が引退後に職場を得られる。一方、生活体育人は優秀な指導者を望む。双方は対立的でなく補完的な関係だ」


－－平昌五輪が２年後に迫ったが。

「２月６日に江原道旌善（チョンソン）で２０１６国際スキー連盟（ＦＩＳ）ワールドカップが開催される。五輪の前に開く最初のテストイベントだ。大会の性格上、工程率１００％で開催するのではない。競技場の建設が遅れ、休日返上で人材・装備を投入している。施設には大きな問題はなさそうだが、この冬は雪があまり降らず心配だ。１メートル以上の積雪量の確保がカギとなる」

－－平昌五輪が追求する価値は。

「政府は大会の成功と経済的効果の二兎をつかむのに頭を悩ませている。五輪施設建設・運営費は２０１０年の招致申請書基準では８兆８０００億ウォン（約９０００億円）だったが、現在１３兆７０００億ウォンまで増えた状態だ。物価上昇などを考慮せず過小計上した。新築する予定だったメインプレスセンター（ＭＰＣ）と平昌メディア村は従来の施設を活用する予定だ」

－－新築競技場建設費用を減らす方法はあるのか。

「旌善アルペンスキー場の男女コースを統合し、氷上競技場の再設計を推進するなど費用削減のために努力している。７月の光州（クァンジュ）ユニバーシアード大会は政府承認予算８１６９億ウォンのうち約２０００億ウォンを節約した。ユニバーシアードと冬季五輪は大会の規模と性格が異なるが、『低費用高効率』を追求するという精神は同じだ。平昌が学ばなければいけない」

－－平昌五輪は何を残すべきか。

「大会の成功はもちろんだが、五輪が終わった後に多くの付加価値を残すことがさらに重要だ。五輪が終わっても、冬でない季節にも、観光客が平昌を訪れる理由がなければいけない。例えば開会・閉会式場では世界的な文化公演が開かれるようにしなければいけない。韓国を訪れる外国人のうち８０％がソウルでなければ済州（チェジュ）に行く。冬季五輪の遺産があり各種文化コンテンツがある江原道にも海外観光客が絶えず入ってくるようにしなければいけない」



「五輪後も平昌を海外観光客が訪れる名所に」（２）