今年１０月、ドイツのベルリンで開催された欧州・中国公共外交フォーラムに行ってきた。中国と欧州で４年前から交代で開催されている今回の会議の主テーマは「国際社会の公共財創出のための公共外交の役割」だった。２日にわたる会議で中国側は、一帯一路戦略を紹介するのに余念がなかった。一帯一路が通過する６０カ国余りに経済成長と発展の機会を提供することになり、それでこそ国際的な公共財だという論理だ。初めは無関心なようだった欧州各国の参加者たちも会議が終わった後は中国の一帯一路戦略を理解できる良い機会だったとの評だった。知識資産を使って相手にメッセージを送って説得する公共外交の１つの類型として知識外交の例だ。

文化資産、特に大衆文化を魅力資産として使う韓流がこの２０年間余り韓国の公共外交を先導してきたといっても過言ではない。これまでの韓流の成功と役割には異論の余地はないが、憂慮もまた少なくない。何よりも韓流は商業的利益によって追求される「商品」としての性格が濃厚だ。そして大衆文化の生命力は伝統文化に比べ、その生命力が短い。経済的な表現を借りるならば、韓流の「商品サイクル」は短いということだ。また、いわゆる「韓流３．０」が追求するようにさまざまな産業分野で韓流を広める場合、外国人の目には韓国が過度に商業的利益を追求していると映る余地がある。韓流の行き過ぎた商業化は「相手の心をつかむ」公共外交の本質からははずれていくことになる。経済的利益を取ろうと思う自分の意図が明らかに見える時、誰がさっと心を開いてくれるだろうか。したがって韓流が依然としてうまく行っている間に、補完的で後続的な魅力資産を開発しなければならない必要性がある。（中央ＳＵＮＤＡＹ第４５７号）

【寄稿】韓流商品化の陰（２）