中国と台湾の間の半導体協力の動きが尋常ではないという外信報道が相次いでいる。日本の産業再編が加速化する中で、ＬＣＤや半導体などが台湾・中国などに移る可能性も考えられる状況だ。中国－台湾－日本間の産業再編が加速化する場合、韓国の主力産業が一層脅威を受けることは言うまでもない。韓中日の垂直分業が解体されながら、韓国がアジア分業網から疎外される結果を招く可能性が懸念されている。

半導体は、韓国が中国の追撃を締め出せるほとんど唯一の産業だ。だが安心できない競争環境に向かっている。台湾ＴＳＭＣが南京に半導体工場を設立することにしたという事実だけでもそうだ。これまで台湾は半導体のノウハウが中国に流出する恐れがあるという理由で自国の半導体企業の中国内での工場設立を禁止してきた。だが最近、規制が緩和されながら状況が急変した。中国の紫光集団が台湾最大のチップ設計企業であるメディアテックに関心を示した点も注目しなければならない。さらに半導体事業部の売却の動きを見せている東芝がＮＡＮＤ型フラッシュメモリーを米国のサンディスクに譲渡する可能性があるという外信報道まで伝えられた。サンディスクはすでに紫光集団に移った。一連の変化は、韓国の半導体産業に対する懸念をもたらすには充分だ。

韓国を排除したアジア産業再編は半導体だけではない。実績悪化に苦しめられている日本のシャープのＬＣＤ事業売却説も尋常ではない。シャープが保有する世界唯一の第１０世代液晶パネル工場が、今でも権益を持っている台湾の鴻海に完全に移る可能性が提起されている。こうなれば台湾はもちろん台湾との協力を踏み台にした中国の飛翔に翼をつけるような局面になる可能性が大きい。造船、鉄鋼に続き韓国が最後の砦としてした電子産業までが脅威を受ける状況だ。


日本は産業再編で韓国を締め出し、中国は台湾と両岸協力を強化して日本の産業再編の最大の受恵者に浮上するところだ。しかも中国には技術に押され、日本の円安に押されるという「逆サンドイッチ論」までも登場した。こうなれば韓国の存在感はどこに見出すべきなのか。