英国の経済週刊誌エコノミストは「韓国が過去の儒教的伝統に土台を置いた企業文化から次第に脱却しつつある」として「人材確保のためには、このような文化を完全に変えなければならない」と２８日付の最新号で助言した。

「ゆるくなる連帯関係」という題名の記事で、エコノミストは職場の上司は父であり、同僚は兄弟姉妹とみなして職員が互いの家庭のさまざまな事に参加する韓国の財閥企業の職場文化を紹介した。上司よりも先に退勤するのは「背信」、深夜まで続く飲酒の会食は「必須」とみなされるとこの雑誌は指摘した。２年間の義務軍服務を経なければならない軍隊文化のために、大企業の新入社員研修会は企業の歴史や原則を学ぶ訓練期間になり、１週間に１度マラソンを走って寮に一緒に戻るコースも含まれていると伝えた。

ＬＧ電子のフランス法人社長をつとめたエリック・シュールデジュ（ＥＲＩＣ　ＳＵＲＤＥＪ）氏はエコノミストに、韓国人の同僚が日本の停滞はあまりにも西欧化したためだと非難したという話を伝えた。本『韓国人はクレイジー』の著者であるシュールデジュ氏は、韓国の社員は電話をかけてきた人を感動させようと電話のベルが１回鳴ればすぐに受け、まるで宗教団体のように上司に服従していたと紹介した。


しかし国内はもちろん外国でもトップを守るには企業文化全般を顧みなければいけないと悟った企業が現れながら、儒教的な職場文化が変わり始めたとエコノミストは分析した。年功序列で支給していた給与を成果給に変えた企業は１９９７年は２％に過ぎなかったが１０年後には４７％の企業が成果給を採択した。ＳＫは２００６年、年功序列にともなう職位呼称を「マネジャー」に統合した。

エコノミストは「韓国企業が良い社員を確保するには女性や外国人はもちろん非伝統的な教育を受けてきた人に対する偏見を捨てて企業文化も変えなければならない」と指摘した。