中国が第５世代（５Ｇ）通信の標準を先行獲得して次世代移動通信市場を主導しようと乗り出した。最近、中国政府・通信業界の間で広く知られているという「３Ｇは追撃、４Ｇは同行、５Ｇは先導」という言葉がこれを雄弁に物語っている。中国メディアも「一流企業は標準を売り、二流企業は技術を売り、三流企業は商品を売る」として「中国が標準を売る時がきた」と雰囲気を盛り上げている。

中国が５Ｇ標準の先導を叫ぶのが虚言だとはみられない情況はあちこちで確認できる。まず５Ｇを主導する目的で２０１２年に結成した「ＩＭＴ－２０００推進グループ」がそうだ。推進グループは工業情報化部、国家発展改革委員会、科学技術部の３部署とチャイナモバイル、華為（ファーウェイ）、ＺＴＥなどの民間企業そして学界が参加した民官合同グループだ。企業は企業なりに５Ｇ技術の開発に死活をかけている。特に２００９年から５Ｇ技術開発に入った華為は２０１３年から５年間で計６億ドルを投資すると発表していた。

一国家が標準を先導するには、市場と技術の両方で優位に立つほど有利だ。市場でレバレッジを持っている中国が技術でも強い自信を見せることに注目しなければならない理由だ。４Ｇまでは韓国・米国・欧州・日本などが標準ゲームの主なプレーヤーだったとすれば５Ｇでは中国が強力なダークホースだ。


もし中国が５Ｇ標準を主導すれば無線通信強国になる可能性はそれだけ高まる。中国が「製造２０２５」を通じ、もはや追撃ではなく高度化に方向性を定めて、先進国の専有物だった高速鉄道・原子力発電所の輸出に続き民間航空機の自主製作まで出たことを見れば「通信崛起」も遠い話ではない。韓国は２０１８年平昌（ピョンチャン）冬季オリンピックで、世界で初めて５Ｇ試験サービスを披露するという計画だ。２０２０年東京夏季オリンピックで５Ｇ商用化を狙う日本を多分に意識した動きだ。だが日本ではなく中国がより大きな変数になる局面だ。最近、産業研究院が調査した韓中製造業の技術格差を見れば重化学工業、軽工業より格差がさらに狭まったのが情報通信産業だ。さあ、様子を見ているだけなのか。