２日、３年半ぶりに行われた韓日首脳会談後の雑音が絶えない。会談でどのような話が行き交い、どこまで明らかにすることにしたのかは正確ではない。確かなことは韓国側にとって聞き苦しい内容が日本メディアから流れ出て、これを青瓦台（チョンワデ、大統領府）が反論する事態が続いているという点だ。決して望ましくない姿だ。

会談時間と昼食の有無をめぐり後になって話が多いという模様だ。それでも朴槿恵（パク・クネ）大統領と安倍晋三首相が「早期妥結を目標に（慰安婦問題についての）交渉を加速化する」と合意した事実だけは間違いない。

今回の会談では具体的な実行案が用意されず、そうでなくても「中身のない会議」という不満の声が出てくる。このような不平を鎮めるには、両首脳の公言どおり両国間の交渉が本格的に進む姿を見せなければならない。


だが現況は正反対だ。軍の慰安婦問題のような古い難題を解決するにはお互いの間の信頼が基本中の基本だ。今のように消耗的な神経戦が続けば、一握りにもならない信頼までも崩れてしまうところだ。両国政府はいずれも国内政治を意識したようなメディアプレイを遠慮することが断固として正しい。

今こそ本格的な交渉に力を加えなければならない。現在局長級レベルで進行中の韓日間実務交渉の格を高める案を検討する必要がある。これまで両国は外交部北東アジア局長と外務省アジア大洋州局長を前面に出して９回も交渉してきた。間もなく１０回目の会談が開かれる予定だが突破口が用意される公算は希薄だ。局長級に与えられた裁量権が充分でないためかもしれない。

幸運なことは、年末までに２人の首脳が会う機会が少なくないということだ。１５日の主要２０カ国（Ｇ２０）首脳会談を始めアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）、東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）プラス３首脳会談が相次いで開かれ、これらの会議に両首脳ともに参加する。実務者間で妥協が不可能な事案も、別途に会って大乗的決断を下すことができるということだ。後になって相次ぐ首脳会談の雑音を鎮めて韓日関係の改善を成し遂げることができるゴールデンタイムを逃してはいけない。