３年半ぶりに昨日開催された韓日首脳会談が両国の立場の違いを再確認し、半分の成功で終わった。

今回の会談は朴槿恵（パク・クネ）大統領と安倍首相の初めての公式首脳会談だったにもかかわらず、歴史問題、特に慰安婦問題をめぐる深い溝のため突破口が開かれるのは難しいという見方が優勢だった。首脳会談なら当然あるべき共同声明と記者会見はもちろん、昼食会や夕食会まで抜けたのも、こうした悲観的な雰囲気と無関係ではなかったはずだ。

予想通り、両国首脳は「早期に慰安婦問題が解決されるよう協議を加速させる」という原則的なレベルに合意しただけで、実質的な解決策についてはいかなる言葉もなかった。その間、韓日間の局長級協議が９回も行われたが、両国首脳の態度は変わっていないようだ。朴大統領は慰安婦問題に関し、「被害者が受け入れることができ、国民が納得するレベルで早期解決されるべき」という言葉を繰り返した。安倍首相も「未来志向的な協力関係を構築し、未来の世代に障害物を残してはいけない」というこれまでの発言を続けた。また、産経新聞ソウル支局長に対する司法処理、強制徴用など、そのほかの懸案についても日本側の立場を陳述したと、日本の記者に話した。一言で、双方ともに言いたいことを述べた状況だ。


こうした中、野党を中心に「失敗した会談」という批判が出てくるのも無理はない。しかし否定的にばかり考える必要はない。今回の会談の目標をふさがった韓日首脳間の対話の窓を開くことだとすれば、それなりに成果があったというのが正しい。盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領－小泉首相、李明博（イ・ミョンバク）大統領－野田首相の会談のように、感情的になって終わった韓日首脳会談も少なくなかった。険悪だった両国の雰囲気を考えると、破局なく無事に終えたこと自体もそれなりに評価できることだ。

今回の会談を基点に両国関係はふさがった局面で解決策を見いだす探索モードに入った。冷え込んだ両国関係を改善させる考えがあるのなら、両国首脳は今後も会って対話をするのが正しい。今年末までアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）・主要２０カ国・地域（Ｇ２０）などいくつか首脳会議が予定されている。こうした多者会議を対話の機会として活用するのがよい。

昨今の東アジア情勢で韓日関係は２国間問題だけを眺めるべきではない。北朝鮮の核問題に加え、米中、日中間の葛藤が複雑に絡んだ東アジア地域で平和と繁栄が続くには、米国が大きな軸として残らなければいけない。米国が役割を果たすためには韓日米の連携が円滑でなければならず、そのために韓日間の協力は必要条件だ。１日の韓日中３カ国首脳会談で議論されたように、北東アジア経済共同体が建設される場合、韓国が得る利益は非常に大きい。これも韓日、日中間の信頼回復が前提条件だ。

朴大統領は韓日中首脳の夕食会で「雨降って地固まる」と述べた。その言葉のように韓日関係も一日も早く葛藤を乗り越えて強まることを期待する。