紆余曲折の末、３１日の韓中首脳会談を始まりに韓中日、韓日首脳会議が来月１・２日の順で開かれることになった。今回の３回の首脳会議は、対立と協力の必要性が絡み合った中で開かれるため、いつになく微妙なことこの上ない。韓国は特に３回の指導者間の会談の契機になった韓中日首脳会議の主賓国だ。韓国の立場を積極的に見せると同時に、すべての会議が円満に回るようにする責任も負っていることになる。

今回の連続会合の中心格である韓中日首脳会議では、共通関心事である３カ国間の経済協力、特に自由貿易地帯（ＦＴＡ）構築案が深く議論される公算が大きい。３カ国はすでに２０１２年韓中日のＦＴＡ交渉を始めた後すでに８回の会合を行った。偶然にも韓国は２０１８年平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック、日本は２０２０年東京夏季オリンピック、そして中国は２０２２年北京冬季オリンピックを開く予定だ。たとえ場所と時期は違っても互いに情報を分かち合い助ける案も今回の３カ国首脳会談で議論に値するはずだ。

韓中日の３カ国の経済規模はアジアの７０％、外貨準備高は全世界の４７％を占めるほどその比重が大きい。それでもさまざまな理由で３カ国が経済的協力で得られる恩恵を十分に享受できないというのは残念でならない。


もちろん３カ国間の協力は相互信頼と和合を前提としている。韓日間には慰安婦などの過去の問題が、日中間にはこれに領土紛争まで加わっている。その上２７日に中国の王毅外相は３カ国首脳会議に関して「韓中日で歴史問題は避けられず軽視することも許されない」と明らかにしたことがある。李克強首相が参加する今回の会議で、中国側が過去の問題を強く提示する意向であることを明確にしたのだ。韓国としても内心望むところかもしれないが、会議を主宰する主賓国としては過去の問題が会議全体を覆って経済的協力のような核心事案がないがしろに扱われることがないよう注意しなければならない。

日時調整などをめぐって少なくない不協和音を出している韓日首脳会議は、さらに心配だ。終盤まで慰安婦問題を議題とするのか、そして安倍晋三首相が公式的な遺憾表明をするのかなどをめぐって両国間で綱引きが続いたようだ。理由はとにかく双方の間に合意もなしに韓日首脳会議の日程を提案したと発表した韓国政府当局も、これについて知っていることはないといった日本側も、見苦しいのは同じだ。両国当局者も苦労して用意された韓日首脳会議が成功裏に終わるとは期待していないようだ。会議後の共同声明発表や公式記者会見までないと明らかにしたのも、そのためだ。

それでも約３年ぶりに何とか実現した韓中日、韓日首脳会議が自ら意味ある成果を出すことができなければ、むしろやらなかったほうがいいという格好になる。会ったところで時間の無駄だという声が出れば次はさらに難しくなる。決して会談のための会談になってはいけない。いつさく烈するかも分からない政治的懸案によって（会談が）不発になることを防ぐために最初から３カ国首脳会議を定例化しようという話も、それだから出てくるのだ。