「製造業と同じように韓国の株式市場も中国と日本の間に挟まれた『サンドイッチ』の境遇だ。外国人投資家の目にはうまみのない市場だろう」

ある外資系証券会社代表は韓国ＫＯＳＰＩ指数が数年にわたり退屈なボックス圏内に閉じ込められている理由をこのように説明した。中国や日本よりも経済活力が落ちて政府のリーダーシップが弱まった状況では、国債格付け上昇のような大型好材料も力にならないと強調した。

国際格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）は先月１５日、韓国の格付けをＡプラスからＡＡマイナスに上げた。２０１２年９月（Ａ→Ａプラス）以降３年ぶりの上方修正だった。だが過去３年余りの間にＫＯＳＰＩ指数の上昇率は１．１３％に過ぎなかった。２０１２年１７兆ウォン台に達した有価証券市場の外国人の純買い入れは今年１兆８９００億ウォン水準にとどまっている。


一方、国債格付けが下方傾向の日本の株式市場は上昇街道を疾走している。Ｓ＆Ｐは２０１１年１月に日本をＡＡからＡＡマイナスに下げたのに続き、先月１６日にはＡプラスまで落とした。この期間に日本のトピックス指数（東京証券取引所１部）は６０．８９％も上がった。外国人の純買い入れ規模は２２５兆ウォン（２３兆８０００億円）に達した。

有価証券市場の株価純資産倍率（ＰＢＲ）は０．９５倍で日本（１．６倍）よりもはるかに低い。それだけ株価が低評価されているという話だ。それでも外国人が韓国市場を冷遇するのは企業成長性が落ちているからだ。有価証券市場の上場企業の純利益は２０１０年（８７兆５８６８億ウォン）にピークをつけた後、４年連続で減少した。