「韓国人も月を踏むことができるのだろうか」。今年の秋夕（チュソク、中秋）のスーパームーンを見てこうした考えが浮かんだ。新興宇宙探査国に浮上している中国とインドが連休中、メディアを通じて世界に伝えたニュースもこうした考えを強めた。中国は先月２５日、「長征１１号」ロケットの打ち上げに成功した。固体燃料を使って数時間で発射の準備を終えることができる短時間衛星打ち上げ時代を開いた。中国は今回のロケット打ち上げで小型衛星４機も地球の軌道に乗せた。３Ｄプリンターで作ったアンテナを搭載した衛星は宇宙通信技術検証作業に使われる。インドは自国の宇宙観測用衛星アストロサット（Ａｓｔｒｏｓａｔ）を独自のＰＳＬＶ－ＸＬロケットに載せて２８日に打ち上げた。これでインドは米国・ロシア・欧州連合（ＥＵ）・日本に次いで世界で５番目に宇宙観測用天文衛星を保有する国となった。

新興国の挑戦が激しい中、米国はトップを守るために「火星カード」を出した。米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は先月２８日、火星に塩水の川が存在すると発表した。植物学者の火星漂流記を描いた映画『マーシャン（Ｍａｒｔｉａｎ）』も公開を控えている。一連のこうした動きは米国宇宙科学界が火星探査予算支援を呼び掛けるためのものだという解釈もある。ＮＡＳＡは２０１２年、火星有人探査計画を盛り込んだ「火星ミッション（Ｍａｒｓ　Ｍｉｓｓｉｏｎ）」を発表したが、米議会は１０００億ドル（約１１９兆ウォン）の予算を承認していない。

これに対し韓国の２０２０年「無人月探査」計画は一歩も進展していない。未来創造科学部は９月初め、月探査研究開発費用１００億ウォン（約１０億円）を入れた予算案を出したが、国会の予算案処理過程で削減される可能性がある。昨年政府が提出した月探査予算４１０億ウォンは国会で全額削減された。依然として大統領の公約レベルにとどまっている状態だ。


宇宙探査は莫大な資金が避けられない。とはいえ手を離しているわけにはいかない。グーグル、アマゾン、スペースＸなど民間企業が探査を始めたのは最高経営責任者の好奇心を満たすレベルではない。探査技術の波及力はロボット、原子力電池、太陽熱など多方面に表れるという点を看破しているからだ。そしてお金にもなる。韓国型ロケット「羅老（ナロ）」の打ち上げ当時、韓国はロシアに技術移転料２５００億ウォンを支払った。米国は有人月探査船「アポロ１１号」打ち上げのため連邦予算の３％を５年以上も注ぎ込んだ。単純比較で今年の韓国政府予算（３７６兆ウォン）の３％は１１兆２８００億ウォンだ。こうした果敢な決定があったために米国は５０年近く宇宙探査で世界トップを守っている。

カン・ギホン社会部門記者