経済で立ち上がった国だ。米国に続く世界第２位の経済大国「Ｇ２」が中国の成績表だ。彼らは３日、北京戦勝節閲兵式を通じて「崛起」リストに軍事項目を新しく追加した。筋力は強く見えた。独自開発の新武器が大挙公開され、米国本土を威嚇する戦略ミサイルも登場した。驚くほどの武器を公開した習近平国家主席は平和を叫んだ。「戦略武器と平和」、中国の外交はどこに向かっているのだろうか。

２００８年の米国発金融危機は中国外交の流れを変えた。動力はやはり経済だった。危機後しばらくして中国は世界の経済成長の半分を作り出した。「ワォー」、中国人は歓呼した。北京オリンピックを通じて芽生えた民族主義が精一杯ふくらんだ。『ノー（ＮＯ）と言える中国』『中国は不愉快だ（中国不高興）』など、米国とも一度正面対決してみる必要があるというような本も多数出版された。その情緒が対外政策に反映されたのが、まさに力を土台にした現実主義外交だ。

論理は明らかだ。２０３０年頃に中国は米国を追い越すほどの経済大国になるはずで、世界は米中の陽極構図で組まれるだろう。それにふさわしい戦略的地位を確保しなければならないというのが現実外交論者らの主張だ。「ひたすら経済のことだけを考える覇権競争に出るな」というトウ小平の韜光養晦（光を隠し闇の中で力を育てる）遺訓は色あせてしまった。２００１年の世界貿易機関（ＷＴＯ）加入と共に登場した西側との共助外交も、民族主義の前では力を失いつつある。


習近平時代に入り現実主義外交はより洗練されて発展する。その前に「道義的」という言葉がついた。「物質的な国力を土台にするものの、世界を導くことのできるイデオロギーを提示する外交」を指向した。ハードパワー（軍事力・経済力）とソフトパワーの結合ということだ。代表的な学者が、閻学通・精華大学教授だ。彼がこうした主張を入れた『歴史の慣性（暦史的慣性）』という本を書いたのは習主席体制スタート元年の２０１３年だった。専門家たちは閻教授の道義的な現実主義外交理論が習主席の対外政策に深く影響を与えたと分析している。「戦略武器と平和」はその表現だ。



【コラム】中国の現実主義外交、何で対抗すべきか＝韓国（２）