米国のコンサルティング会社Ａ．Ｔ．カーニーのポール・ラウディシナ名誉会長は２日「無人自動車の登場など急変する市場環境に適応できなければ、現代（ヒョンデ）自動車を中心とした韓国の自動車産業が１０年以内に大きな危機を迎える恐れがある」と警告した。

ラウディシナ名誉会長は２日、ソウル小公洞（ソゴンドン）のロッテホテルで記者と会って「自動車産業が先端電子設備の試験場になっている」として「２０２０年には商用化されるとみられる無人自動車が市場に登場すれば、スマートフォンの登場よりも大きな社会変動が到来するかもしれない」と話した。彼は「自動車はもはや乗りものではなく娯楽空間へと変貌するだろう」と付け加えた。無人自動車の普及でドライバーが運転から自由になるに従い、自動車がテレビ視聴など余暇活動を楽しむ空間に変わるという分析だ。

２００５年と２００７年に「世界で最も影響力のあるコンサルタント２５人」に選ばれたラウディシナ名誉会長は、２００６年から昨年７月までＡ．Ｔ．カーニーグローバル会長をつとめた。


ラウディシナ名誉会長は、自動車業界が消費者の消費パターンの変化に注目しなければならないと強調した。今後１０年以内に、所有よりも共有を楽しむ「ミレニアル世代（１９８０年代初めから２０００年代初めまでに生まれた世代）」が消費市場の主流に台頭しながら、車が必要ならば借りて使うカーシェアリングなど消費パターンの変化が自動車業界の話題に浮かび上がってくるという指摘だ。

ラウディシナ名誉会長は「グローバル化、技術の発達などで今後１０年間はかつないほど事業環境が急変するだろう」と予想した。

韓国企業に対する助言も忘れなかった。彼は「過去半世紀の間、韓国の大企業の発展を導いた規模中心の成長戦略が今後も有効かどうかは疑問」としながら「急変する未来の事業環境の中では企業が多様な状況に対してシナリオをつくって備えなければならない」と強調した。彼は「企業が進むべき方向について全役員が統一された観点を持って戦略の変化を通じて敏捷性を確保すれば、大企業も環境適応力を育てることができる」とつけ加えた。