(1)視覚障害者でつくったハート・チェンバー・オーケストラが2011年ニューヨークのカーネギーホールで公演している。(2)芸術植樹運動の後援支援金に描かれた国立小鹿島(ソロクド)病院の壁画。(3)韓国の美術家がミャンマー難民の子供たちに渡すシューズに絵を描いている。(4)ユニクロの後援でニューヨーク現代美術館(MoMA)に入場しようと列をつくる観覧客たち。(写真=韓国文化芸術委員会など)
MoMAでは個人からのオンライン寄付も活発だ。遺産や生命保険証書、引退資産などを寄付する人も少なくない。企業だけに寄り添わず民間も芸術を後援するという「ツートラック」方式だ。安定感が大きくなるばかりだ。
米国企業らは芸術後援を通じて企業イメージを高め、社員の忠誠度を高める。後援支援金の大部分は法人税控除の恩恵を受ける。文化・芸術を後援する個人・企業の集まりである「芸術のための米国人(Americans for the Arts)」のロバート・リンチ会長は「芸術は地域社会の発展と共同体の活性化、雇用創出、経済的効果、観光振興の核心」と話した。
英国は「若い層の芸術享有の機会」を非常に重視している。ハリウッドの名俳優ケヴィン・スペイシーが12年芸術監督をつとめている英国ロンドンのオールド・ヴィック・シアターは、世界的な会計企業プライスウォーターハウスクーパース(PwC)の後援で2012年から25歳以下の青少年に50ポンド(約9万1000ウォン)のチケットを12ポンド(2万2000ウォンで販売している。若い人々が演劇を楽しめるようにしようとの趣旨だ。12ポンドチケットは今までに6万枚以上売れた。英国が世界的文化コンテンツ強国になったのは、ウィリアム・シェイクスピアのような文化的伝統に劣らず若者たちに幅広く芸術享有の機会を付与したことが大きな力になった。イアン・パウエルPwC英国会長は「より多くの若者が演劇を見て創意性を育てることができるようになってうれしい」と話した。
<文化が力だ>(4)韓国企業文化、今こそ変えよう…企業の文化支援(下)
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