今回の南北高官接触で北朝鮮はいつよりも慎重だった。南側だけでなく北側も２２日から２５日未明まで４日間も忍耐力を要する交渉を続けた。有利な結果が出なければ会談場を出て行って状況をつぶすと主張する以前の北朝鮮代表団とは違う姿だった。北朝鮮はいつものように「瀬戸際戦術」を使った。軍事境界線（ＭＤＬ）地雷挑発後にも西部前線で砲撃を敢行し、危機局面を招いた後に協議に入った。崖っぷち状況を作って主導権を掌握した後、利益を得る戦略を依然として使う姿だった。

しかし今回の高官接触ではこうした瀬戸際戦術が通用しなかった。むしろ朴槿恵（パク・クネ）大統領の「原則主義」が威力を発揮した。時には朴大統領が北朝鮮に圧力を加えた。朴大統領は青瓦台（チョンワデ、大統領府）で交渉を見守りながら、２度も「撤収するよう伝えなさい」と指示したと、与党関係者が伝えた。地雷挑発など事態の再発防止問題が壁にぶつかった時だった。李丙ギ（イ・ビョンギ）大統領秘書室長らの引き止めで交渉チームは撤収しなかったが、協議が中断してもかまわないという南側の対応に北側は当惑した。南北高官接触が分岐点を迎えた２４日の首席秘書官会議で、朴大統領は「今回の会談は挑発に対する謝罪と再発防止が最も重要な懸案」とし「北が挑発状況を最大化しても決して退かない」と述べた。北朝鮮が謝罪や再発防止の約束をしなければ「相応の措置と拡声器放送も維持する」とも語った。

ユ・ソンオク国家安保戦略研究院長は「南北接触の間、北も我々のニュースをリアルタイムで見ることになる」とし「金正恩（キム・ジョンウン）など北の指導部が首席秘書官会議での朴大統領の発言を見て、韓国政府が退かないことを知ったのが少なからず影響したはず」と話した。


朴大統領と交渉チームが「原則主義」を交渉戦略に選択したのが功を奏したのは、いくつか環境要因もあったという分析だ。

政府は北朝鮮の地雷挑発後、対北朝鮮拡声器放送を始めた。ある対北朝鮮消息筋は「韓国哨戒艦『天安』事態など深刻な挑発でもしなかった対北放送を再開すると、北の首脳部としては慌てるしかなかった」とし「北側の国境には韓国の文化が入ったＤＶＤが流通し、南側の国境で対北放送が続けば北は耐えられないため、北が交渉をより強く望む状況が形成された」と述べた。

韓半島の周辺状況も有利に作用した。戦勝節行事を控えた中国は北朝鮮に圧力を加えた。米国もＢ－５２戦略爆撃機、Ｆ－２２ラプターステルス戦闘機など戦略武器の投入を検討すると明らかにした。

高麗大国際大学院の金聖翰（キム・ソンハン）教授は「その間、瀬戸際戦術は北の専有物のように認識されてきたが、今回は韓国が使うように見えた」とし「米国や中国など主要国との連携、また政府の断固たる原則的対応を支持する国民世論が成立する時、韓国も瀬戸際戦術をいくらでも使えるという点を示した」と述べた。

統一準備委員会民間委員の朴仁フィ（パク・インフィ）梨花女子大教授（国際関係学）は「今回の交渉では『謝罪と再発防止の約束』という原則論を守りながらも現在の状況に合う水準の柔軟性を見せた」と分析した。