米国と中国が為替レートで世界を揺さぶっている。「強いドル」と「弱い人民元」が良くない方向のシナジーを起こしながら、新興国通貨を追いやって座り込ませる局面だ。新興国の通貨が２００８年金融危機の時よりもさらに下落しながら金融危機の再発の可能性まで用心深く提起されている。

最近、韓国ウォンは連日下落している。１７日は１ドル＝１１８３．１ウォンで前日より９．１ウォン（０．７８％）のウォン安ドル高となった。対ドルのウォンの価値は４月２９日に１ドル＝１０６８．６ウォンを記録して以降ずっと下がり傾向だ。７月以降は下落幅が一層激しく７月１日からこの日までに５．８％も落ちた。

ほかの新興国通貨も同様だ。マレーシアのリンギットは通貨危機以降で最も下がった。１５日現在の為替相場は１ドル＝４．０６９０リンギットで、アジア外国為替危機時の１９９８年１月９日（１ドル＝４．７１２５リンギット）以来の最安値だ。７月以降の下落幅だけでも７％以上だ。２００８年金融危機時もこれほど落ちることはなかった。


インドネシアルピアも外国為替危機時の１９９８年６月以降で最安値となった。ブラジルレアルは今年に入ってからだけで対ドルの価値が３３％も落ちた。今年１月１日、１ドル＝０．２６５７レアルだったのが６日は１ドル＝０．３５４０レアルまで落ちた。レアルの価値もやはり２００８年金融危機時よりも低い水準だ。南アフリカ共和国のランドも２００１年１２月以降の最低水準で、トルコのニューリラは２００５年の貨幣改革以降で最も低かった。米国内の経済指標の好調と差し迫った金利引き上げ、世界経済の不安にともなう安全資産選好現象、景気低迷による原材料の価格急落などがすべてドルの鼻っぱしらを高めた要因だ。

ドルが自身の価値を高めながら新興国通貨を座り込ませていれば、反対に人民元はほかの通貨を一緒に抱えたまま墜落している姿だ。中国は１１日に電撃的に人民元の価値を１．８６％低くするなど３日間で４．６６％下げた評価をした。このため１１～１３日にウォンが一日で１％前後の急騰落を繰り返すなど世界の外国為替市場が大きく揺らいだ。人民元は対ドルで１４日に０．０５％、１７日に０．００９％反騰しながら元安を食い止めたが、追加の下落の可能性は充分にあるというのが市場専門家の評価だ。

ＫＤＢ大宇（デウ）証券のハン・ヨソプ研究員は「今回の通貨切り下げは中国が銀行間の市場為替レート終値と外国為替市場の需給、すなわち市場メカニズムを反映して断行したもの」としながら「これによって追加でドル高が進めば、今回も市場状況を反映して人民元の切り下げがありうる」と展望した。ハナ大韓投資証券は年末まで５～６％の追加の切り下げの可能性を提起した。１７日に１ドル＝６．３９６９元が１ドル＝６．５～６．６元まで下落する可能性があるという意味だ。

このように米国・中国の通貨が周囲でくしゃみをすると、新興国経済は激しいインフルエンザにかかった。特に原材料輸出国の状況が良くない。ドル高や中国の需要減少などによって原材料価格が下落しながら通貨安をあおりたてる悪循環に陥っている。



対ドル通貨安の新興国…ウォンも連日下落（２）