この日、アジア株式市場も中国を除いて一斉に値上がりした。日本（０．９５％）をはじめ、シンガポール（０．４２％）、香港（０．１２％）、豪州（１．４９％）など主要国の株式市場が上昇した。ただ、最近の急激な上昇で調整の動きを見せている中国（上海総合、－３．４８％）株式市場は下落した。これに先立ち欧米株式市場も大幅に値上がりした。１日（現地時間）のニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）でダウ工業株３０種平均は前日比１３８．４０ドル（０．７８％）高の１万７７５７．９１ドルで終了した。英ＦＴＳＥ１００指数は１．３４％上昇し、ドイツ（ＤＡＸ３０、２．１５％）、フランス（ＣＡＣ４０、１．９４％）なども一斉に上がった。


ギリシャ問題の解決の兆しが見えず、さらに深まっていく状況でも、世界主要国の株式市場が上昇したのは、市場に広まった楽観論のためだ。ギリシャのデフォルトの兆候が表れると、世界市場は不安感のため動揺（６月２９日）したが、その後は市場に大きな衝撃を与えないという楽観論が広がり始めた。楽観論は２０１１年のユーロ圏危機と今回のギリシャ事態は違うというのが根拠だ。２０１１年は欧州全体が財政危機に直面し、ギリシャがデフォルトに陥る場合、金融危機が他国に伝染し、欧州全体を崩壊させるという懸念が強かった。このため金融市場はギリシャに注目し、大きく揺れた。しかし今回は他の欧州国の財政問題が深刻でないため、ギリシャがデフォルトに陥ってもドミノのように広がらないという分析が多い。