１９日午前９時、東京都千代田区の電子商店街、秋葉原の入り口にある「ラオックス（ＬＡＯＸ）」免税店。ここの２階家電売り場に入ると、平日の午前中なのに２００人余りの中国人観光客がフロアの通路を埋め尽くしてショッピングに余念がなかった。彼らは店員に「日本で生産した製品なのか」と確認した後、御飯ジャーやビデ、カミソリなどを買い込んでいた。華僑出身の店員ファリイェンさんは「平日には一日平均３０００人余り、週末には５０００人余りのお客さんが来る」として「客全体の９０％以上が中国人」と話した。

免税店だけではない。ここから徒歩５分ほどの場所にあるドラッグストア「マツモトキヨシ」も美容関連商品などを購入しようとする中国人観光客で混みあっていた。４車線の大通りの向かい側にあるヨドバシカメラの売り場もやはり似たような様子だった。ソウルの龍山（ヨンサン）電子商店街が２００５年以降１０年連続で停滞の沼に落ちているのとは対照的だ。あるタクシー運転手は「この頃、秋葉原で聞こえる言葉はすべて中国語」としながら「ショッピングした荷物が多くてトランクが閉まらない」と言った。

日本の電子商店街のメッカ秋葉原が復活している。１９５０年代に形成され始めた秋葉原は１９８０年代に全盛期を迎えて１９９０年代に日本の「バブル崩壊」後、不振に陥った。秋葉原の象徴であるラジオ会館の建物が営業難に勝てず２０１３年に閉鎖したほどだ。そんな場所が１年６カ月ぶりに「電子ショッピング１番地」としての名声を取り戻し、銀座とともに東京を支える観光名所に再び浮上した。


秋葉原回復の一番の貢献者は中国人観光客だ。日本政府観光局によれば昨年訪日した中国人は２４０万人で史上最高を記録した。今年に入って５月までの訪問者は１７１万人で昨年の年間訪問者の７１．３％に達する。秋葉原は中国人観光客のショッピング選好地域調査で２００７年の１２位から昨年は２位に上がった。

流通・旅行業界の関係者たちは免税店が触媒の役割を果たしたと分析した。日本３大旅行会社の１つであるＫＮＴのマーケティング部課長は「２００９年にラオックスのような大型免税店が入ってビザ発行要件の緩和、航空路線の増便などがかみ合いながら免税店だけでなく秋葉原全体の商圏が活気を帯びている」と話した。ラオックスの今年の売り上げは前年対比４０％増の７００億円に達すると予想されている。

近隣商圏も好調を帯びている。ホテルの客室難を見せているのが良い例だ。秋葉原から車で２０分の場所にあるグランドパレスホテルのマネジャーは「中国人が秋葉原一帯のホテルを占領して東京に出張にくる日本人が部屋を確保できなくなっている」と話した。近隣の飲食店にも中国人観光客が集まりながら商店街の賃貸料が高騰傾向を見せていると現地の不動産仲介業の関係者らが伝えた。