２００９年に新型インフルエンザ（インフルエンザＡ／Ｈ１Ｎ１）が拡散し、２６３人の死亡者が発生した。最初の死亡者が出た翌日（２００９年８月１６日）、ブログには「新型インフルエンザ」という言葉が２４６件登場した。中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）の場合、最初の死亡者が出た翌日の今月３日、「ＭＥＲＳ」という言葉が１万１３４４件検索された。その間ブログの利用が増えたことを考えても、新型インフルエンザ当時に比べ約５０倍も増えた。これに関し、セヌリ党の李チョル雨（イ・チョルウ）議員（金泉）は９日、院内対策会議で、「先週、地方に行ってみると、（商売人は）商売にならないと言っていた。タクシーも空車が長い列をつくっている」とし「（死亡者がもっと多かった）新型インフルエンザ当時もこれほど大騒ぎしたことはないようだ」と話した。

同じ感染病だが、新型インフルエンザに比べてＭＥＲＳに対する韓国人の感情の反応がはるかに激しくなった理由は何か。専門家は「正確な情報の不在が集団恐怖現象をさらに強めた」と分析している。

高麗大のヒョン・テクス教授（社会学）は「ＭＥＲＳ治療方法など基本的な情報が不足した状況で、政府が病院名など非公開方針を固守した」とし「死亡者と感染者が増えている状況でこうした情報の不在が混乱を深めた」と述べた。延世大のチョ・ハン・ヘジョン名誉教授（文化人類学）も「正確な情報の透明な公開がいつよりも重要だということを示す事例」と指摘した。また「今はソーシャルネットワークサービス（ＳＮＳ）などを利用して情報は随時活発に共有される時代」とし「情報の流れがふさがれば不安感はむしろ大きくなる」と述べた。


ＭＥＲＳをめぐる各種陰謀論と怪談も同じだ。西江大のチョン・サンジン教授（社会学）は「先進国ではビルが崩れたりハリケーンが襲ったりしても、韓国のように怪談は広がらない」とし「政府に対する信頼があるため」と説明した。チョン教授は「怪談と集団恐怖の本質は『不信』だ。必要な情報の公開と適切な対処で国民の信頼を回復することが、恐怖と怪談を根絶する最も良い方法」と述べた。年初に韓国で出版された『誰が真実を話すのか（Ｃｏｎｓｐｉｒａｃｙ　Ｔｈｅｏｒｉｅｓ　ａｎｄ　Ｏｔｈｅｒ　Ｄａｎｇｅｒｏｕｓ　Ｉｄｅａｓ） 』の著者キャス・サンスティーン米ハーバード大ロースクール教授も、陰謀論を抑えるには「社会が情報の孤立から解消するべき」と指摘した。

実際、５日に政府がＭＥＲＳ関連の病院名を公開した後、「ＭＥＲＳ」関連ｆｒｅｑ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ＝ツイッター・ブログで特定の言葉が一日間に言及された件数）は２７万５１９２件（５日）から１６万７５９３件（６日）、１６万９４５８件（７日）と減った。ＭＥＲＳの最初の死亡者が出た翌日（２日、３９万５９６件）に比べて半分以下に減った。

情報提供とともに市民の感性的な側面を配慮すべきだと、専門家は話す。漢陽大のキム・ジョンス教授（行政学）は政府・国民の関係を「火星から来た政府、金星から来た国民」と説明した。理性を重視する「火星の男性」と感性を重視する「金星の女性」に例えたのだ。キム教授は「２００８年の米国産牛肉波紋当時、政府は統計だけを出しながら理解を求め、国民の不安と怒りという感情を全く鎮静化できなかった」とし「その結果、葛藤がむしろ深まる悪循環に陥った」と述べた。また「科学的な根拠に温かい共感が加わってこそ国民を満足させる『良い行政』になる」とし、「感性行政」の必要性を強調した。