どの社会でも恐怖の襲撃を受ける。恐怖対処能力も重要な国家競争力だ。この分野で韓国は大きく遅れている。孫子兵法に「知彼知己百戦不殆」という言葉がある。敵を知って我を知れば百回戦っても危険ではないという意味だ。有名なこの言葉を人々は子供に好んで教える。しかし社会全体ではそうではない。

ＭＥＲＳ事態は韓国社会の不足した恐怖処理能力を改めて見せた。ＭＥＲＳはすでに３年経った。世界の専門家は正体をよく把握している。最も核心的なことは、この病気は病院のように制限された空間で主に伝染するということだ。空気感染や地域社会の拡散はないというのが主流学界の判断だ。このため世界保健機関（ＷＨＯ）はこの病気が拡散しても日常生活をそのまま維持することを勧告する。

ところが韓国社会は過敏に反応した。過度な不安感にとらわれ、日常を大きく変えた。多くの学校が休校となり、各種会合が中止になった。人々は大衆活動を避け、消費を減らした。その結果、韓国社会は委縮した。自ら大きな災難が発生したように行動すると、外国が韓国を避ける。観光客が減り、交流や行事が中止になった。被害はそのまま韓国が受ける。これは賢明なことだろうか。


こうした事態になったのは、まず大統領と政府の責任が大きい。経済のように国家の運営にも心理が重要だ。このため広報の重要性が強調される。朴槿恵（パク・クネ）大統領はＭＥＲＳ心理戦で苦戦した。ＭＥＲＳ事態は一種の戦争だ。最高司令官の大統領が前に出て自信を見せるべきだった。自信は科学から生じる。科学的にＭＥＲＳはそれほど怖い病気ではないため、大統領が国民に説明すればよかった。

大統領の代わりに保健福祉部長官がしたではないかという声がある。しかし次元が違う。多くの国民は「セウォル号事態の青瓦台（チョンワデ、大統領府）７時間」を記憶している。さらに大統領の疎通不足はすでに国家的な懸案になっている。昨年、朴大統領は記者会見を一度しかしなかった。セウォル号当時は記者会見がなかった。いつのまにか朴大統領は「記者会見を恐れる大統領」になっている。ところがＭＥＲＳ事態でも疎通が不足し、国民の不安が強まった。

今回、大統領は不足していた。では、国民はどうだろうか。政治家・言論・知識人、そして一般市民は恐怖にきちんと対処しただろうか。そうではない。それぞれが恐怖処理能力を持っていなかった。大統領ほどこれも深刻な問題だ。重要なのは、こうした恐怖症候群が韓国社会に体質化していることだ。韓国社会は科学より根拠のない大衆情緒に容易に振り回される。



【中央時評】「恐れるべきものは恐れそのもの」…韓国ＭＥＲＳ事態（２）