１９９８年から１７年間にわたり国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）を率いたゼップ・ブラッター会長（７９、スイス）に対する評価は分かれる。現金保有額だけで１５億ドルにのぼるなどＦＩＦＡを天文学的な収益を出す恐竜に育てた主人公であり、一方では資金の運用と執行を徹底的に非公開で進めて腐敗の芽を育てた張本人だ。ブラッター会長の別名が「世界サッカーの大統領」「サッカーマフィアのボス」と極端に分かれる理由だ。

不正で汚れたＦＩＦＡ執行部の素顔が表れ、ブラッター会長の位置づけは急速に弱まっている。ジェフリー・ウェブＦＩＦＡ副会長（ケイマン諸島）ら７人の元・現ＦＩＦＡ幹部を含む１４人を起訴する予定の米司法省は捜査範囲をさらに拡大する予定だ。捜査線上に挙がった人物は２５人にのぼるという。ほとんどがブラッター会長の最側近や直接・間接的に友好的な関係を維持してきた人物だ。

ＦＩＦＡ執行部の腐敗が水面上に表れた背景には「内部告発者」の協力があった。チャールズ・ブレイザー元北中米カリブサッカー連盟（ＣＯＮＣＡＣＡＦ）事務総長（米国）が米連邦捜査局（ＦＢＩ）にＦＩＦＡの内部情報を提供してきたことが明らかになった。２０１１年に脱税容疑で重刑を言い渡される危機に直面したブレイザーがＦＢＩとの取引を通じて情報員の役割をした。過去にＦＩＦＡとＣＯＮＣＡＣＡＦが施行した各種事業の進行過程で露骨に賄賂を要求するため「ミスター１０％（事業実現手数料として１０％を要求するという意味）」と呼ばれた「腐敗のアイコン」が腐敗の摘発に率先したのだ。


ブラッター会長は迅速に動いている。２７日にはＦＩＦＡ倫理委員会を通じて「ウェブ副会長ら捜査対象者のサッカー関連活動を一切禁止する」と発表した。ブラッター会長は「今回の事件は腐敗をなくそうとするＦＩＦＡのシステムが正常に作動するという証拠」と述べ、不正容疑者と何度も一線を画した。２０１８年ワールドカップ（Ｗ杯）開催国のロシアは「米国が自国の領土外で発生したことを審判するのは不当だ。直ちに捜査を中断し、国際法の手続きに従うべきだ」と非難した。

欧州サッカー連盟（ＵＥＦＡ）は３０日（日本時間）に予定されていたＦＩＦＡ会長選挙の延期を主張した。ＵＥＦＡは２８日、「選挙日程を６カ月延期するべきだ」と要求したが、受け入れられず、「ＵＥＦＡ加盟国の大半はブラッター会長のライバルであるアル・フセインＦＩＦＡ副会長（４０）に投票するだろう」と述べた。キャメロン英首相は「今回の事態はＦＩＦＡ指導部を入れ替えなければならない非常に強力な事例だ」と述べた。

ブラッター会長が再選されても影響力の低下は避けられない見込みだ。捜査過程で不正容疑があれば不名誉退陣する可能性もある。ブラッター会長は２０２２年カタールＷ杯の開催地選定過程で賄賂を受けたという疑いがある。ＦＩＦＡの危機がブラッター会長のライバルであるアル・フセイン副会長に反射利益をもたらすかどうかは未知数だ。アジアをはじめ、南米・アフリカなどは依然としてブラッターを支持している。

ＦＩＦＡ会長選挙は３０日にスイス・チューリッヒで開催される第６５回ＦＩＦＡ総会で行われる。候補は選挙直前、有権者の前で１５分ずつ発言の機会を得る。世界の２０９のサッカー協会が等しく１票ずつ行使し、１次投票で３分の２以上を得票した候補が当選する。該当者がいない場合は２次投票で過半数の支持を得た人物が当選する。