華やかなネイルショップの暗い裏側を暴いたニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）の調査報道について韓国人社会が強く反発し、波紋が広がっている。

発端となったＮＹＴの記事は、ニューヨーク一帯のネイルショップの賃金搾取と不当労働行為を告発する調査報道だ。一日１０～１２時間の労働にもかかわらず最低賃金にもならない報酬、新入社員は１００ドルまたはそれ以上を訓練費用として支払わなければならない雇用方式、不法滞在者という理由で事業主の暴行にも耐えなければならない状況など、多様な不当労働行為が網羅された。またネイル業界の従事者が各種の有害化学物質に長時間さらされたまま仕事をしている劣悪な作業環境の問題点も提起された。

特に記事は、ネイルショップ業界に「人種階級制度」があると指摘した。韓国人事業主が業界を掌握しているため韓国人従業員が最も上位にいて、次が中国人・ヒスパニックと非アジア系が最下位層を成しているということだ。記事は１年余りかけてネイル業者の従業員１５０人余りをインタビューしたものを土台にして書かれた。


７～８日にオンラインに先に掲載された後、１０日の紙面に掲載された記事の影響力は大きかった。ニューヨークのアンドリュー・クオモ州知事が「従業員が汗を流して稼いだ賃金を未払いにされて、最も基本的な権利まで強奪される実態を座視できない」として腕をまくりあげた。クオモ州知事の指示でネイル業者に対する特別取り締まり班が組まれた。一両日中にネイル業界の賃金未払いと作業場環境などに対する大々的な取り締まりが展開される予定だ。

問題は、約６０００余りに達するニューヨークのネイルショップの半分にあたる約３０００程度が韓国人による運営だという事実だ。韓国人ネイル業者が問題の温床のようにみられる素地が多いことになる。しかも記事は、中国系業者で働く中国人従業員の現況を詳しく扱いながらも、あちこちに一部の韓国人業者の問題事例を配置した。特に記事には、韓国人事業主が人種差別をしているかのように描写されている。「韓国人美容師は完全な自由を享受している。同じ人なのになぜ私たちを差別するのか」というチベット人美容師のインタビューもそうした事例だ。韓国人ネイル業界が悪意の誇張・歪曲報道だと反発している理由だ。ニューヨーク韓国人ネイル協会は１２日（現地時間）に記者会見を行って「記事は事実とかけ離れているだけでなく、２０～３０年前の話を現在進行形のように誇張報道した」として「数十年間、誠実に仕事をしてきた韓国人事業主を悪徳事業者のように報道した」と主張した。

人種差別議論については「３０年前からネイル業に従事してきた韓国人はほとんど技術者レベルで、ほかの人種は初心者レベルが多いため賃金に差別がある」として「だが、ほかの人種でも高い技術を持っていればそれに相応した賃金を支払う」と説明した。

イ・サンホン協会長は「韓国人を指してほかの人種を蔑視したり賃金搾取をしたりするというなど、ありもしない話を書きながら韓国人を卑下した」と指摘した。パク・ギョンウン首席副会長は「３流小説のような話で私たちの希望を踏みにじった」と話した。イ協会長は「今回の事案はネイル業界に限らず韓国人社会全体のイシュー」としながら「ＮＹＴに訂正報道を要請し、法的措置を講じる」と明らかにした。

ニューヨーク韓国人保護者協会は「ニューヨーク韓国人社会全体を攻撃する、人種対立を増幅させる誤報」という内容の抗議書簡をＮＹＴほかＡＢＣ放送、ＣＮＮなど主要な報道機関に送った。