スポーツ競技を見ていると悔しい時がある。相手チームが反則をしても審判がこれを見逃した時だ。サッカーでＰＫを得られる反則にもかかわらず、審判がホイッスルを吹かなければ腹が立つ。企業間の競争でもこういうケースが時々発生する。

最近、企業関係者に会うと、誰もが悔しがっている。経営を誤ったり製品が良くないわけでもないが、グローバル市場で苦戦するという嘆きだ。さらにつらいのは、韓国は経済政策の正道を歩んできたが、変則的経済政策をとる国のために競争力を喪失しているという点だ。

問題の主犯は為替レートだ。欧州と日本は自国の経済を回復させようと大胆な金融緩和をしている。金融危機克服のために大規模な量的緩和をした米国の変則プレーに従ったのだ。韓国企業がこのグローバル量的緩和の犠牲になっている。


３年前、安倍晋三首相が金融緩和を始めた時、日本経済は結局は崩れるという予測が多かった。円安になればエネルギー輸入が多い日本にブーメランとして返ってくるしかなく、結局、国家財政が破綻するという分析だった。しかし安倍首相は運が良いようだ。国際原油価格がここまで落ちるとは誰が予想していただろうか。円安が進んだが、エネルギー価格が急激に下落し、貿易収支は黒字に転じた。今年３月、日本は２０１２年６月以来の貿易黒字（２２９３億円）となった。

日本企業はグローバル市場で韓国企業より優勢になった。円安で日本製品の価格競争力が大きく高まったからだ。

先月２８日、ウォン・円為替レートは１００円＝８９８ウォンと、７年２カ月ぶりに９００ウォンを割った。ある投資証券会社はこの傾向なら最悪のシナリオが現実化することもあると懸念した。韓国銀行（韓銀）が金利を据え置き、日本銀行（日銀）が追加で大規模な量的緩和をすれば、４－６月期のウォン・円レートは１００円＝８３５ウォンに、年末には７８５ウォンまでウォン高円安が進むと予想した。その場合、韓国輸出企業の収益性はさらに悪化し、ＫＯＳＰＩ（韓国総合株価指数）まで２０１０に下落するという分析だ。



【コラム】通貨戦争の流れ弾を受けた企業＝韓国（２）