全世界の歴史学者１８７人が昨日、軍の慰安婦を否定する日本の安倍晋三首相に向けて正面から警告状を出した。アレクシス・ダデン（Ａｌｅｘｉｓ　Ｄｕｄｄｅｎ）米コネチカット大学教授、エズラ・ヴォーゲル（Ｅｚｒａ　Ｖｏｇｅｌ）ハーバード大学名誉教授、ピーター・ドウス（Ｐｅｔｅｒ　Ｄｕｕｓ）スタンフォード大学教授、ブルース・カミングス（Ｂｒｕｃｅ　Ｃｕｍｉｎｇｓ）シカゴ大学客員教授らは声明を通じて「軍の慰安婦にあったことを否定したり無視したりすることは、被害者を冒とくすること」としながら「数多くの女性が自身の意思に反して捕まって、おぞましい野蛮行為を体験したという証拠は明らか…この女性たちの移送・管理に日本軍が関与したことを証明する数多くの資料を発掘した」と明らかにした。彼らは「安倍首相が米議会合同演説で人権と人間の安保の重要性に言及した」と想起させて「今こそ安倍首相が果敢に行動しなければならない」と促した。

安倍首相は訪米の際に軍の慰安婦を「人身売買の犠牲者」と言及した。だが主語がなければ何の意味もない。彼が一抹の道徳的・法的責任を感じるならば「日本軍による人身売買」と表現するのが最低限の礼儀だ。いくら相互の理解関係に沿って米日が密着しても歴史的真実までひっくり返すことはできない。数多くの軍の慰安婦被害者が戦場で搾取された事実は決して変わったり消されたりしない。

安倍首相は、世界の真実と良心に対抗して無謀な挑戦をしている。彼は「軍の慰安婦動員の強制性の可否は歴史学界にゆだねるべきだ」という立場だったが昨年、日本の最大最高権威の歴史学研究会は「日本軍の関与のもとで強制連行された慰安婦が存在したことは確固たる事実」と答えた。今回の世界の歴史学者の共同声明もこれに応えるこだまだ。だが安倍首相はこうした国内外の学者たちの良心的な声をすっかり無視したまま逆行を繰り返している。果たしていつまで過去と真実を否定して何の謝罪もなく玉虫色でやり過ごして行けるか疑問だ。すでに安倍首相は歴史問題を歴史戦争に変えた。彼がずっと歴史歪曲に固執するならば、その前には世界の歴史学界との決して勝てない戦争が待っているだけだ。