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【中央時評】「建軍以来最大の武器事業」、無人戦闘機が含まれるべき=韓国(2)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版
韓国空軍が開発しようとする韓国型戦闘機(KF-X)は2025年までに開発され、2032年までに配備される。その頃になると、これは万里の長城の特質を色濃く帯びるだろう。無人機に押し出され、攻撃的な武器というより敵軍の標的になる可能性が高い。どっちみち操縦士の安全ために危険な任務には投入されにくい。ベトナム戦争で無人機が使われたのも、あまりにも危険な任務で操縦士を失うのを防ぐためだった。1982年のレバノン戦争でイスラエル軍が無人機をおとりに使ってシリア軍の防空網を無力化させたエピソードに見られるように、敵軍の防空網を無力化するうえで無人機は決定的な役割をする。

もちろん古い戦闘機を新しい機種に置き換えるのは必須だ。戦闘機を無人機に入れ替えるのは技術的、政治的にも非常に難しいだろう。それでもますます重要になっている無人機を開発しようという努力は急がれる。当然、韓国型戦闘機事業に無人戦闘機の開発も含まれるのが合理的だ。無人機の技術がまだ初歩的な今に開発に入らなければ、我々は機会を逃すことになる。さらに無人機はすでに民間部門でもよく使用され、非常に大きな潜在力を持つ産業となった。一方、戦闘機の技術は産業部門への恩恵がほとんどない。

韓国型戦闘機開発の当事者は他のことに目を向けにくい。開発を決めて13年も待った空軍としては機種が計画通りに継承されることを祈るだろう。優先交渉対象者に選ばれた企業は言うまでもない。インドネシアが参加することになり、国際的な調整も必要だ。


にもかかわらず無人機が軍事的、産業的にあまりにも有望な技術であるため、それの開発に資源を少し回すのはそれほど難しくはないはずだ。基礎技術を提供する米国企業も反対する理由はなく、インドネシア空軍は歓迎するだろう。当事者は計画が遅れないか焦るだろうが、今回、無人機開発の基本計画でも含まれるのが妥当だ。

13年前まで無人機は原始的技術だった。もう状況は根本的に変わった。18兆ウォン(約2兆円)の「建軍以来最大の武器事業」に無人戦闘機開発が含まれなければ、我々が生産能力を高める契機は二度とこないだろう。何よりも韓国空軍としては、今後主力となる武器体系をに背を向け、空に万里の長城を築く危険を抱えることになる。

ボク・コイル小説家



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