当然の結果だ。毎年、大卒者が６０万人以上あふれるが、良質の働き口は不足している。韓国経済研究院によると、４年後の２０１９年は良質の雇用が２６５万件であるのに対し、良質の労働力は５２８万人と倍近い差がある。経済が画期的に回復しない限り、大学が失業者養成所になるしかない構造だ。８０％を上回っていた大学進学率が７０％線まで落ちたのも当然の帰結だ。大学が成功どころか就職も保証するわけではないため、あえて高い費用を支払って行く理由がないということだ。


学生や保護者は変わっているが、大学はまだ世の中の変化を知らない。３年後には学齢人口が大学の定員（５６万人）を割り、高校卒業生は今年の６３万人から２０２３年には３９万人に急減する。供給過剰の津波が目の前に迫っている。それでも３０年前の幅広い学科編制を維持して研究にまい進しろという定年保障が続いているのが韓国の大学の現状だ。社会が要求する人材を育てることもできず、大学・学科統廃合の話が出てくれば集団で反発する。「死ぬまでこのまま暮らそう」という計算だ。