韓国の成人幸福指数が関心を集めている。３日、大韓神経精神医学会は調査専門機関マクロミル・エムブレインに依頼して先月ソウルと６大広域市で満２０～５９歳の男女１０００人を対象に「精神健康と幸福調査」というアンケート調査を行った結果、韓国の成人中３６％が自分は幸せではないと感じていることが明らかになった。

全対象者の３分の１程度が憂鬱・不安・怒りのような情緒的問題を経験し、うつ病や不安障害が疑われる比率はそれぞれ２８％、２１％であり、怒り調節障害が疑われて専門家の相談が必要な対象者も１１％に達した。特にこれまで１回以上精神健康医学科の医師に相談や治療してもらいたい問題があったと答えた比率は４２％で、相談したい問題はうつ病が４４％と最も高く実際に治療を受けた対象者のうち７０％が症状の好転を経験した。

一方、先月２０日は国連が定めた「世界幸福の日」だった。この日に合わせてある世論調査機関が世界１４３カ国の人々に同じ質問を投げかけた。


「あなたはどれくらい幸せなのか」

韓国人が感じる幸福感は１００点満点で５９点と出た。しかし世界の成人の幸福指数は平均７１点で、韓国の成人幸福指数ははるかに及ばない。幸福順位は１４３カ国中で１１８位にとどまった。後ろから数えたほうが早いレベルだ。

成人幸福指数が最も高い国はパラグアイ、エクアドル、グアテマラなどの中南米諸国だった。理由は何だろうか。２００６年から始まったこの「幸福感調査」はＧＤＰ、すなわち国がどれほど裕福かそうでないかを問い詰めるのではなく、日々を生きるのが楽しいか、すなわち人々の日常の幸福度を調査したからだ。一方、いわゆる「国民幸福時代」を生きる韓国の成人幸福指数は世界最低レベルということになる。

それならば、幸せな気持ちがまったくないという人々の理由はどこから探さなければならないだろうか。経済学者のイ・ジョンウ慶北（キョンブク）大学教授がこのように話す。

「韓国経済、右側から正しい方向に向かうべきだ」

イ・ジョンウ教授は「正しくない」経済構造が、幸せではない人々を作っていると診断した。国が裕福になっても企業がお金をたくさん儲けても、一生懸命に働いた分だけ、努力した分だけ公正に分配されない社会という話だ。会社のために、家族の生活のために働く人々が「尊重」されない「甲の社会」。

すなわち競争と利己心だけを強調する「右側の経済学」ではない、「正しい経済学」が必要だということだ。