粒子状物質やオゾンなど大気汚染物質が自殺率を高めるという研究結果が出た。

サムスンソウル病院精神健康医学科のキム・ドグァン教授研究チーム（研究員ミョン・ウジェ、キム・ヨンドン）は１日、２００６－２０１１年の市・道別環境汚染指数と自殺率の相関関係を分析した結果を公開した。研究チームは環境部が全国７９市・２５１カ所で測定した環境汚染指数と統計庁の自殺現況資料を活用した。

研究の結果、粒子状物質が多くオゾンの濃度が高いほど自殺率が高まることを確認した。１週間基準で大気中の粒子状物質（ＰＭ－１０）濃度が３７．８２マイクログラム／立方メートル増加するごとに自殺率が３．２％増えている。また１週間基準でオゾン濃度が０．０１６ｐｐｍ増加すれば、自殺率は７．８％高まった。韓国の人口１０万人あたりの年間自殺率は２９．１人で、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の中で最も高い。


研究チームは「粒子状物質やオゾンのような大気汚染物質が中枢神経系の免疫体系と神経伝達物質をかく乱したり、持病を悪化させる」とし「これによって鬱になり、瞬間的衝動性が悪化する」と説明した。大気汚染が続けばストレスホルモン分泌を促進して気分障害を起こし、自殺を引き起こすということだ。特にオゾンの場合、セロトニン代謝に悪影響を及ぼすため自殺の危険を高めるという。

キム・ドグァン教授は「いくつかの要素が自殺率に影響を及ぼすが、今回の研究で大気汚染と相関関係があるということを明らかにしたという点で意味がある」とし「自殺予防対策に大気汚染との関連性を反映するべき」と述べた。

今回の研究は保健福祉部社会サービスＲ＆Ｄの研究事業支援で行われ、米科学ジャーナル『Ｐｕｂｌｉｃ　Ｌｉｂｒａｒｙ　ｏｆ　Ｓｃｉｅｎｃｅ（ＰＬＯＳ）』最近号に掲載された。