よくない韓日関係が長期化している。両国関係がこのように悪化したのは１９６５年の国交正常化以降初めてという声も聞こえる。「国交正常化５０周年」の意味が消えてしまうほどだ。衝突するのを知りながら、ブレーキを踏まず向き合って走る２つの機関車のようだ。ふさがった韓日関係の改善に向けて両国の元老級指導者が動き出したという話に耳が傾く理由だ。

韓日関係をこのまま放置すれば回復不能状態になるかもしれないという懸念を共有する両国の元老級指導者１０人余りが２２、２３日に東京で会い、対策を講じることにした。韓国側からは李洪九（イ・ホング）元首相を座長に、対日外交に深く関与してきた金守漢（キム・スハン）元国会議長、李承潤（イ・スンユン）元副首相、孔魯明（コン・ノミョン）元外務部長官、柳明桓（ユ・ミョンファン）元外交通商部長官らが出席する予定だ。日本側からは森喜朗元首相をはじめ、河村建夫自民党選挙対策本部長（日韓議員連盟幹事長）、佐々木幹夫日韓経済協会会長（三菱商事相談役）ら６－７人が出席するという。福田康夫元首相が加わる可能性も高い。

両国の元老は東京で１回目の協議を開き、５月にはソウルで２回目の協議をし、共同声明を採択する計画だ。慰安婦問題をはじめとする韓日間の懸案をどう調整して解決できるのか虚心坦壊に意見を交換し、合意点を導出し、朴槿恵（パク・クネ）大統領と安倍晋三首相に提言する方針だという。


政府レベルの議論に進展が見られないだけに、元老級指導者の対話が両国関係の突破口になることを我々は強く期待する。そのためには差異点を認めながらも同じ点を追求する求同存異の姿勢で、両国間の共通部分の範囲を広げなければならないだろう。両国指導者は韓日関係の将来を心配する元老の苦言に耳を傾けなければいけない。両国の元老の今回の試みまで意味なく終われば、韓日関係は永遠に元に戻らない破局を迎えるかもしれない。