朴槿恵（パク・クネ）大統領の海外訪問には２つの俗説がある。海外に出れば事故が発生するという、いわゆる「海外訪問ジンクス」だ。もう一つは、外交成果が支持率の上昇につながる「海外訪問効果」だ。就任後１３回目、今年初めての海外出張の中東４カ国訪問でも同じだ。

５日にリッパート駐韓米国大使が襲われた当時、青瓦台（チョンワデ、大統領府）からは「韓米同盟に悪影響を及ぼさないか心配」という言葉が出てきた。幸い、リッパート大使の命に別状はなく、事態が収拾しているが、嘆きの声も出てきた。「海外訪問をすれば事故が発生し、その成果が隠れる」ということだった。

ジンクスは２０１３年５月の最初の海外訪問から表れた。当時、オバマ米大統領と朴大統領が見せた呼吸にもかかわらず、尹昶重（ユン・チャンジュン）青瓦台報道官のセクハラ事件で成果は埋もれた。昨年６月の中央アジア訪問中には文昌克（ムン・チャングク）首相候補の辞退をめぐる論争があり、昨年９月のカナダ国賓訪問当時は宋光ヨン（ソン・グァンヨン）前青瓦台教育文化首席秘書官が出国当日に更迭された。このほか、金武星（キム・ムソン）セヌリ党代表の改憲発言（昨年１０月のイタリア訪問）、蔡東旭（チェ・ドンウク）前検察総長の婚外子問題（２０１３年１１月ロシア訪問）も世間を騒がせた。


一方、ジンクスにもかかわらず、海外訪問後には支持率上昇という「効果」が生じた。韓国ギャラップが６日に公開した３月第１週の調査で、朴大統領が「うまくしている」という回答は前週に比べ４ポイント上昇し、３７％となった。１月第４週と２月第１週には２９％まで下がっていた。中東訪問が支持率の上昇につながった。前週に比べ「外交・国際関係をうまくしている」という回答が１１ポイント上昇し、２０％に達した。過去の米国訪問（６ポイント上昇）、中国訪問（９ポイント）、欧州（５ポイント）訪問などに続き、支持率上昇という「効果」が表れた。

リッパート大使襲撃事件も大統領の支持率にプラスの影響を及ぼすという分析が出ている。ユン・ヒウン政治コンサルティング「ミン」世論分析センター長は「従北勢力によるテロがあり、安保イシューに敏感な保守性向の関心を集め、支持率の上昇につながる可能性がある」と述べた。

朴大統領はこの日、カタールを最後に中東「セールス外交」を終えた。青瓦台は今回の海外訪問で「第２の中東ブーム」が起きることを期待している。朱鉄基（チュ・チョルギ）青瓦台外交安保首席秘書官は「韓国企業の中東進出から４０年ほど経過した中での今回の訪問が、我々には『中東の再発見』、中東国家には韓国をパートナーとして改めて認識する契機となった」と述べた。

今回の４カ国訪問で了解覚書（ＭＯＵ）４８件が締結された。うち４４件が経済分野に集中している。青瓦台の関係者は「ＭＯＵ締結内容がエネルギー・建設分野中心からサービス・知識分野の協力へと多角化された」と説明した。

過去最大規模の経済使節団（１１６人）が随行した今回の中東訪問では、ビジネスフォーラムを通じて初めて行われた「１対１相談会」で１兆ウォン（約１１００億円）規模の契約もあった。１対１相談会には国内１１５社が参加し、４４件（８億７０００万ドル）の契約が成立した。うち９１％が中小・中堅企業の契約だった。青瓦台は▼イスラム教徒の「ハラルフード」の世界市場進出拠点確保▼創造経済センター初輸出▼韓国型中小型「スマート原子炉」輸出－－などを主な成果に挙げた。