最近、家族と一緒に全羅南路木浦（モクポ）を旅行した。遺跡を回り、釣りをするなど、楽しい時間を過ごした。しかし想像もしていなかった問題が発生した。木浦に到着した初日は夜空にあふれるような星を鑑賞できるほど澄んだ空だったが、翌日朝から黄砂のために景色がかすんだ。天気は曇っていないが、儒達山（ユダルサン）に登って見えたのは黄砂だけだった。突然の変化に驚いた。黄砂が人体に有害だということを知っていたからだ。旅行を後悔するほどだった。心身を癒やすための旅行がむしろ健康を害する状況になったのだ。

韓半島（朝鮮半島）の南西側に位置する港町の木浦がこういう状況であれば、ソウルなど大都市はいうまでもない。当時、インターネットを通じて「空気健康指数」をチェックすると「健康に良くない」だった。

もう大気汚染問題はソウルなど大都市だけの問題でない。実際に経験したように地方の海岸都市の木浦でも深刻な状況だ。さらに最近の黄砂は季節に関係なく発生する。年中表れる現象だ。黄砂に含まれる物質のうち最も致命的なのが微小粒子状物質（ＰＭ２．５）。直径が２．５マイクロメートル以下の物質で、重金属や化学物質などが主な成分だ。人体に入る場合、肺・心臓などに浸透し、深刻な病気を誘発するおそれがある。


このため最近の韓国の天気情報で晴れ、曇り、雨などはもう重要でない。市民が最も心配するのはＰＭ２．５だ。ＰＭ２．５濃度は大幅に動く。これは中国での黄砂発生や風の方向に大きな影響を受けるからだ。

個人的な判断で、韓国の大気汚染は米国に比べてかなり深刻だ。米国では大気汚染がほとんどない。大気汚染を起こす製造企業が海外に抜け、ほとんどの地域では大気汚染による病気を心配しない。しかし韓国の場合、健康を脅かすほど大気汚染が激しい日が少なくない。特にＰＭ２．５が多い日には測定値が中国の大都市と似たレベルに上がる。

中国もこれを深刻に悩み、対策の準備に没頭しているが、大気汚染が改善される兆しはまだ表れていない。中国内ではこれを急速な経済発展による副作用とみて、深刻に考えていない人たちもいる。しかし大気汚染の致命的な危険に対する認識はますます広まっている。こうした状況で昨年、中国河北省のある市民が地方政府を相手に大気汚染の被害を受けたとして訴訟を起こした。この市民の主張は「地方環境保護局が大気汚染の管理と対策を徹底せず、被害を受けた」ということだ。訴訟は中国で政府を相手にした初の大気汚染訴訟という点で目を引いた。ただ、大気汚染は個人が解決できる問題ではない。

中国が排出するＰＭ２．５は現在、北東アジアに深刻な脅威となっている。我々の子孫にどんな悪影響を及ぼすか、まだ信頼できる研究結果も出ていない。今後予想される莫大な被害に対する徹底的な研究が必要だ。

また、国境を越えてくるＰＭ２．５を減らすためには北東アジア地域での超国家的な協力が必要だ。米国の場合、他の州が排出した汚染物質により被害を受ける場合、法的対応と同時に解決策を共同で模索する。現在、汚染物質を排出する中国をはじめ、韓国・日本の政府が超国家的な協力のために動くべき番だ。　（中央ＳＵＮＤＡＹ第４１６号）

◆ハンス・シャトゥル＝英オックスフォード大学で２００４年に政治学博士学位を取得。２００８年に延世大政治外交学科教授に就任。