中国経済の危険を知らせる赤信号が継続的に点滅している。中国は改革・開放で過去３５年間で高速に成長したが最近ではエンジンが過熱した状態で運航する飛行機のようだった。今は速度を下げて軟着陸しようとしているが硬着陸する可能性も大きい。中国発の経済危機はやがて韓国経済の危機につながる可能性がある。徹底した備えが必要だ。

昨年の中国の公式経済成長率は７．４％で１９９０年以降の最低値を記録した。不動産景気の萎縮と製造業の過剰設備で投資増加幅が減った効果が大きかった。一部では公式統計より実際の成長率はさらに低いと主張している。

１月も悪いニュースが続いた。輸出は昨年１月と比較して３．３％減少し、輸入減少は２０％に達した。１月の製造業景気展望指数（ＰＭＩ）は基準値である５０以下に落ちた。国際通貨基金（ＩＭＦ）は修正経済展望で中国の２０１５年の成長率を既存の７．１％から６．８％に下げた。デフレーション（景気低迷中の物価下落）の懸念も出てきている。１月の消費者物価上昇率は前年同月対比０．８％であった。生産段階での物価上昇率は供給過剰ですでに継続してマイナスになっている。


圧縮成長の弊害が色々な部門に現れている。過剰投資によって生産性が続けて低下し潜在的に不渡りの危険を持つ企業が増加している。不動産市場の沈滞によって土地販売収入に依存する地方政府の財政は継続的に悪化している。政府の規制をまともに受けない「闇金融」を通した資金調達が多くなり金融危機に対する憂慮も大きい。

中国政府は昨年から構造改革と質的成長を推進している。中国の李克強首相は先月の世界経済フォーラムの基調演説で今後も「ニュー・ノーマル（新常態）」に合わせて短期景気浮揚よりは中長期改革に重点を置くといった。財政・通貨政策を適切に運用して急速な景気下落と危機を予防しながら構造改革を推進していくものと予想される。最近、中国中央銀行は基準金利と支払い準備率を低くして通貨供給を増やして景気鈍化と資本の海外流出による資金市場の萎縮に対応した。

中国政策当局が正しく経済を運用して行けば大きな経済危機が発生する可能性は非常に低い。しかし軟着陸ができるかはまだ不確かだ。債務と金融不良ために不動産景気の鈍化など景気下降の圧力にまともに対応することは容易でない。地域間の発展格差を解消しなければならない当面の課題の前で地方政府の財政を健全に運用することは難しい。内需とサービス業中心に経済構造を変えて国有企業の民営化と金融部門の自由化を推進していく過程においていつでも経済が不安定になり成長率が５％台に落ちる可能性がある。金融・財政危機が発生すれば成長率がより大きく下落するだろう。



【中央時評】ただならぬ中国経済の危険警報（２）