だがこうした企業の反撃は成功しそうでもない。この頃のＳＮＳは開放・共有から匿名・閉鎖へと方向を定めるのが主流だ。ツイッターやフェイスブックなどはすでに疎通の空間ではなく、動員の空間に変質してしまった。開放型ＳＮＳでは誰かが私を見守っているかも知れないという自分の検閲に、広告まで氾濫して疲労感が高まった。最近、米国の１０～２０代の間で匿名メッセンジャーである「Ｓｅｃｒｅｔ」「ウィスパー」が旋風を起こしたことと、実名に固執してきたフェイスブックまで匿名チャットの「ルーム」を作ったのもこのためだ。下世話な裏話は陰湿な陰で繁殖するものだ。

すでにこの流れは取り返しがつかないという統計も出てきた。昨年１カ月で平均４カ所程度作られたブラインドアプリが今年に入って半月で何と１１カ所も開設された。さらにカカオトーク検閲議論後フラッシュチャット（ＦｌａｓｈＣｈａｔ）まで人気だ。匿名性やセキュリティー性のフラッシュチャットは１０分以内に全情報と跡が消える。匿名のＳＮＳはこれ以上防ぐのが難しい現状だ。

それならば企業だけが暴露の犠牲の羊になるのだろうか。ブラインドアプリは昨年３月３１日、青瓦台（チョンワデ、大統領府）のマークを浮上させて青瓦台職員にブラインドを作れとさりげなく誘惑したことがある。「次の『ブラインド』の順番は、この頃大韓民国で最もしこりが多いというそちら？」という文面とともに…。もしかしたら青瓦台版「ナッツ・リターン」が露出するのは時間の問題かもしれない。しかも内部暴露には、権力暗闘・骨肉争いが最適な環境だ。もし「チョン・ユンフェ文書」が匿名のＳＮＳを通じて流布していたら尻尾さえつかまれなかっただろう。与野党や政府部署、地方自治体も同じだ。内部疎通を高め、あらかじめ身の安全を図るのが得策だ。これ以上、お金や権力で匿名のＳＮＳを抑え込むことはできない。その場しのぎの謝罪で「甲」を覆っていくこともできない。一気に飛び越えていく恐ろしい世の中だ。


イ・チョルホ論説室長



【時視各角】青瓦台版「ナッツ・リターン」も時間の問題？＝韓国（１）