最近、香港の金融中心街セントラルで働く友人に会った。彼は『共産党宣言』という本を読んでいるといった。私は経済的に余裕のある金融家である彼が、なぜマルクスやエンゲルスが書いた本に関心を持つことになったのか気になった。

「世界的な景気低迷にもかかわらず相対的にしっかりした待遇を享受している人が、まさか所得不平等について悩まないだろう」と考えていた。だが彼は「貧富の格差が世界的に広がっていて、香港も例外ではない」と答えた。


彼は米国ニューヨークの出身で１０年前ぐらいにウォール街のある銀行を訪れそこの華麗な雰囲気に引きずられて金融家を夢見た。今は香港で国際金融に関する仕事をしている。そんな彼が所得不平等に関心を持つのをみた時、この問題はもはや核心的なグローバルイシューの１つだという気がした。


韓国で４年前ぐらいに『正義とは何か（Ｊｕｓｔｉｃｅ：　Ｗｈａｔ＇ｓ　ｔｈｅ　Ｒｉｇｈｔ　Ｔｈｉｎｇ　ｔｏ　Ｄｏ？、邦題：これからの「正義」の話をしよう）』という本がかなり流行したことがある。この本は韓国だけで１００万冊以上売れるほど大人気になった。著者であるハーバード大学のマイケル・サンデル教授は韓国を訪問して講演をするなど多くの韓国人から高い関心を集めた。外国の学者が学界ではない一般人からこれほど歓迎されるのは非常にまれなことだ。ロシアでこのような事例はほとんどない。

昨年も似たような現象を見た。パリ経済学校のトマス・ピケティ教授の『２１世紀の資本』がビッグヒットしたのだ。ピケティもやはり韓国を訪問して講演するなど大人気を享受した。

なぜ２人の学者が韓国人に大人気となったのだろうか。個人的には韓国の中産層の萎縮がその理由の１つだという気がする。韓国の中産層は１９９０年代まで着実に増えて９７年の通貨危機を体験後に困難を経験している。貧困から抜け出した数多くの人が中産層を基盤に経済的な豊かさを謳歌した時期は、９０年代以降わずか１０年にもならなかったようだ。結局、不安定な経済的地位と貧富格差の深刻化で韓国人は苦悶に陥ったのだ。



【コラム】不平等は流行ではない＝韓国（２）