俳優チャン・グンソクが税金の脱漏額と加算税を合わせて１００億ウォン（約１１億円）を越える追徴金を韓国国税庁に納付したと伝えられるなかで、所属事務所側は「事実無根」と一蹴した。

韓国の国民日報は１４日、「俳優チャン・グンソクの純脱税額だけで１００億ウォン近くになり、所得申告脱落額は数百億ウォン台と推定される」とし「国税庁は、チャン・グンソクが中国など海外活動から得た収入の相当部分を申告しなかった事実を摘発しこれを追徴したが、別途告発措置なく税務調査を終えた」と報じた。

メディアは課税当局関係者の言葉を引用して「チャン・グンソクとあわせて税務調査を受けた韓流スターの中華圏活動を仲介するＨ社チャン代表（３６）も１０億ウォン以上の追徴金を納付した」とし「検察は、チャン代表が２００９年から韓流スターが中国などで稼いだ収益やエージェント手数料など３００余億ウォンを為替差益方式で国内に持ち込み、一部を芸能人の借名口座にこっそり入金していた手がかりをつかんで内密調査を進めていた」と伝えた。


しかし、「チャン・グンソクとチャン代表は国税庁から別途の告発措置を受けなかった」とし「これに対し検察は２人に対して『公訴権なし』で事件を終結させた」と付け加えた。

これに対しチャン・グンソク側は同日、「１００億ウォンの追徴金は事実無根」としながら「過去にもすでにこれと関連した立場を十分に表明したことがある」とし「またこのように報じられ、これ以上対応する価値を感じられない」と強く反論した。

チャン・グンソクの所属事務所であるｔｒｅｅ　Ｊ　ｃｏｍｐａｎｙは昨年７月に脱税疑惑が持ち上がった当時、「脱税情況報道は明白な誤報であることを明らかにし、また、現在チャン・グンソクが脱税疑惑を受けて検察調査を受けているという報道は全くの事実無根であることをお知らせし、深い遺憾を表明する」とし「ｔｒｅｅ　Ｊ　ｃｏｍｐａｎｙは中国内でのアジアツアー、ファンミーティングなどをはじめとするイベントに対し、合法的な契約後にすべての件を進めてきた」と明らかにしていた。