米バージニア州マクレーンに住む韓国人Ａさんは年末、ノートブックを購入するために近所のベストバイに行った。ベストバイは米国の代表的な電子製品専門店。どうせなら韓国製品を買おうと売り場を見回ったが、Ａさんはサムスン・ＬＧ製品を探せなかった。米国のアップル、中国のレノボ、台湾のエイスース、日本の東芝などの製品ばかり並んでいた。オンラインショッピングモールもチェックしたが、Ａさんは結局、中国レノボの製品を購入した。気に入った韓国製品は９００ドルだったが、高くても購入するほどの決定的な魅力がなかったからだ。Ａさんは「５００－６００ドルで仕様も劣らないレノボを選択した。ノートブックは韓国電子企業の主力商品でないとはいえ、少しがっかりした」と話した。

「Ｍａｄｅ　ｂｙ　Ｋｏｒｅａ（韓国製品）」の立つ瀬がなくなっている。海外の店では後ろに回される製品も増えている。２０００年代半ばに韓国製品が日本製品を押し出したようにだ。現在はおとり商品とはいえ、韓国産を押し出す中国産の勢いは相当なものだ。韓国製造業の「ドームズデー（Ｄｏｏｍｓｄａｙ＝運命の日）」を心配する声が高まっている理由だ。

韓国産業技術評価管理院によると、主要１０業種（２０１３年基準）で韓国・中国の技術格差は２年未満という。バイオ分野では両国の差が０．７年にすぎない。移動通信も中国の技術が韓国と０．９年の差しかない。輸出の主力である半導体・自動車も１．５年未満だ。最も差が大きいという造船の技術格差も１．７年にすぎない。韓国企業の挑戦と成長を止まれば、２年以内に主要産業がすべて中国に追いつかれるということだ。


キム・チャンベ韓国経済研究院研究委員は「家計の負債などにより国内の消費が回復しにくい状況で、海外輸出競争力まで悪化すれば、就職難と低成長が固着化する」とし「このままだと国内の製造業の危機が予想以上に早くくるかもしれない」と懸念を表した。

さらに韓国は勢いが弱まっている。韓国産業技術評価管理院が調査した１４２個の技術で、韓国が最高技術レベルを確保した分野はわずか１つ（未来型船舶）だけだった。米国の８７個、日本の３３個と比較すると、はるかに少ない。イ・ドングン大韓商工会議所副会長は「革新的な発想と企業家精神で新たな挑戦に踏み出す必要がある」と述べた。